人は何故痛みを許せないのか [らくがき]
鍼灸治療に訪れる患者の多くは痛みの軽減を希望している。その程度は、強い痛みから無視できる程度のごく軽いものまで様々である。これらの中には、「とりあえず、痛みだけ取ってくれ。」と言ってくる患者が時々いる。痛みがゴミのようなもので何処かに張り付いているならば取ってもやれるのだが、全くの考え違いである。
そもそも、「痛み」とは何かを全く理解できていない。さらに、「神経」が何かを知らない人がほとんどである。中には、神経は見えるんですかと聞く患者もいる。もちろん見えます。人体の中で一番太い坐骨神経は親指くらいの太さがありますよと言うと、大抵の人は驚く。このような誤解の原因は知識不足によるものだが、医師にも責任の一端はある。原因が器質的に特定できない痛みに対し、「それは神経です」などと、神経と精神的要因をごちゃ混ぜにした無責任な説明を繰り返し、患者の誤解を助長している。
鍼灸院を開業して来年で40年になるが、この間、痛みに対する患者の認識が不可解でならなかった。「痛み」に対して妙な執着があるのだ。私なら、痛みの原因が推測できて重大な原因でも無い限りそのまま放置する。しかし、患者の思いは大分違っている。治療に来る患者の多くは痛みの存在そのものが許せないようで、痛みはあってはいけないものと考えているようだ。
痛みは不快ではあるが、重要な役割もある。その１つは、体のダメージの警告であり、その部位を安静にさせて回復させる意図がある。強い痛みはそれ自身有害だが、先天的に痛みを全く感じないマウスはすぐに死んでしまう。炎症の局期には強い痛みを伴うが、この症状も修復過程であって必要なことであり、痛みには免疫を高める効果もある。但し、免疫の暴走によって起こる、膠原病などの自己免疫疾患はやっかいであるが。
以前、手術の麻酔の前に麻酔剤を投与しておくと術後の回復が良いなどと言われて盛んに行われたが、今ではむしろ、有害であることが確認されている。
痛みのカスケードは単純ではなく、当初は炎症反応を促進して痛みを引き起こすプロスタグランシンも、長期的には鎮痛に働くため長期間摂取すると鎮痛剤そのものが痛みの原因となる。慢性頭痛の原因の90％以上が鎮痛剤であるのはこのためである。さらに、抗炎症剤の使い過ぎはマクロファージの活動を抑制して免疫や修復過程を阻害する。また、プロスタグランジンは胃壁の再生に重要な物質であり、鎮痛剤によって減少すると胃出血を引き起こす。
ペインクリニックなどで局所麻酔を行えば、麻痺によってしばらくは鎮痛効果が得られる。その間に原因が治まれば良いが、変形性膝関節症の患者などでは、その効果は１時間か長くても1日足らずである。患者個人の原因に即した鍼灸治療であれば効果は一時的ではなく遥に効果的である。患者は数回の治療で軽快していくことを実感できる（教科書的な、単純に膝周辺の経穴への刺鍼は効果は無いが）。この効果は、それぞれの患者の痛みの原因を特定しているからであり、膝の痛みが原因部位を特定し易いことも幸いしている。私の鍼治療は一義的には鎮痛を目的としてはいないが、結果として痛みは軽減するのである。
医師は薬剤の無益さを真摯に認識し、医学的に正当な治療をすべきである。例えば、整形外科医が頻繁に行っているヒアルロン酸の注射などには効果が無く、むしろ有害であることは多くの研究結果で検証済みである。もう21世紀なのだから、患者に正しく知識を伝えるべきだし患者側もそれ相当の勉強をすべきだ。
しかし、私のようなことを言っていたら繁盛は期待できず、死ぬまで貧乏鍼灸院を続けることになるだろう。 性分はなかなか変えられず、師走の風が身にしみる。
そもそも、「痛み」とは何かを全く理解できていない。さらに、「神経」が何かを知らない人がほとんどである。中には、神経は見えるんですかと聞く患者もいる。もちろん見えます。人体の中で一番太い坐骨神経は親指くらいの太さがありますよと言うと、大抵の人は驚く。このような誤解の原因は知識不足によるものだが、医師にも責任の一端はある。原因が器質的に特定できない痛みに対し、「それは神経です」などと、神経と精神的要因をごちゃ混ぜにした無責任な説明を繰り返し、患者の誤解を助長している。
鍼灸院を開業して来年で40年になるが、この間、痛みに対する患者の認識が不可解でならなかった。「痛み」に対して妙な執着があるのだ。私なら、痛みの原因が推測できて重大な原因でも無い限りそのまま放置する。しかし、患者の思いは大分違っている。治療に来る患者の多くは痛みの存在そのものが許せないようで、痛みはあってはいけないものと考えているようだ。
痛みは不快ではあるが、重要な役割もある。その１つは、体のダメージの警告であり、その部位を安静にさせて回復させる意図がある。強い痛みはそれ自身有害だが、先天的に痛みを全く感じないマウスはすぐに死んでしまう。炎症の局期には強い痛みを伴うが、この症状も修復過程であって必要なことであり、痛みには免疫を高める効果もある。但し、免疫の暴走によって起こる、膠原病などの自己免疫疾患はやっかいであるが。
以前、手術の麻酔の前に麻酔剤を投与しておくと術後の回復が良いなどと言われて盛んに行われたが、今ではむしろ、有害であることが確認されている。
痛みのカスケードは単純ではなく、当初は炎症反応を促進して痛みを引き起こすプロスタグランシンも、長期的には鎮痛に働くため長期間摂取すると鎮痛剤そのものが痛みの原因となる。慢性頭痛の原因の90％以上が鎮痛剤であるのはこのためである。さらに、抗炎症剤の使い過ぎはマクロファージの活動を抑制して免疫や修復過程を阻害する。また、プロスタグランジンは胃壁の再生に重要な物質であり、鎮痛剤によって減少すると胃出血を引き起こす。
ペインクリニックなどで局所麻酔を行えば、麻痺によってしばらくは鎮痛効果が得られる。その間に原因が治まれば良いが、変形性膝関節症の患者などでは、その効果は１時間か長くても1日足らずである。患者個人の原因に即した鍼灸治療であれば効果は一時的ではなく遥に効果的である。患者は数回の治療で軽快していくことを実感できる（教科書的な、単純に膝周辺の経穴への刺鍼は効果は無いが）。この効果は、それぞれの患者の痛みの原因を特定しているからであり、膝の痛みが原因部位を特定し易いことも幸いしている。私の鍼治療は一義的には鎮痛を目的としてはいないが、結果として痛みは軽減するのである。
医師は薬剤の無益さを真摯に認識し、医学的に正当な治療をすべきである。例えば、整形外科医が頻繁に行っているヒアルロン酸の注射などには効果が無く、むしろ有害であることは多くの研究結果で検証済みである。もう21世紀なのだから、患者に正しく知識を伝えるべきだし患者側もそれ相当の勉強をすべきだ。
しかし、私のようなことを言っていたら繁盛は期待できず、死ぬまで貧乏鍼灸院を続けることになるだろう。 性分はなかなか変えられず、師走の風が身にしみる。
2023-12-02 08:48
AIによって捏造されたソーシャルミーディア広告の危険性 [らくがき]
「耳掃除装置」のものとみられる、AIによって捏造された投稿がソーシャルミーディアによって拡散したことから、偽の健康関連推奨による潜在的な害が指摘されている。
ロサンゼルスの足病医で、ソーシャルメディアパーソナリティのダナ・ブレムス氏が発見した偽の広告は、最初の数秒間は彼女が実際に作成したものであった。捏造された後半は、人々が耳に物体を突っ込むことに対する彼女の反応を示したもので、これは非常に危険である。
ブレムスさんは、彼女の声のAIクローンを使用して自社の製品を勧めたふりをしたものであると述べている。
動画の後半をAIによって捏造し、その偽広告で製品の使用を推奨しているかのごとく言っていた。誰が広告を作成したのか、あるいはどこに拠点を置いているのかは不明のままだ。 その後、この問題への注意を呼びかける投稿を受けてインスタグラムのアカウントと関連ウェブサイトは削除された。
カリフォルニア大学バークレー校情報学部のハニー・ファリド博士はMedPage Todayに電子メールで、彼と同僚が実際の声とAIが生成した音声を区別するために訓練したモデルを使用して、ブレムスが呼びかけた音声を分析したと語った。このモデルでは、音声が AI によって生成されたものと判断できる氏は述べている。また、この事例は孤立したものではないとも指摘されている。
バークレー人工知能研究所のメンバーでもあるファリド氏は、「音声クローンの技術が向上するにつれて、この種の偽物が増加していることを目にするようになった」と述べている。
ディープフェイク動画の作成がますます容易になっている。さらに、大規模なソーシャルミーディアプラットフォームが、ディープフェイクに関連するコンテンツのモデレーションを処理するための設備が依然として整っていないことも影響している。
オーストラリアのアデレードにある、フリンダース大学医学・公衆衛生学部の上級研究員であるアシュリー・ホプキンス博士は、音声を複製したり、ディープフェイクビデオを作成したりする技術はさまざまなオンラインツールを通じて簡単に入手可能であり、最小限のものは容易に利用できると述べている。
そのような、なりすましを容易にすることを防ぐための、確実で強固な規制の枠組みが緊急に必要とされている。
この様な状況の中、主要7カ国（G7）が取り組む生成AIの国際ルール作り「広島AIプロセス」の最終合意案が判明した。開発者から利用者まで全ての関係者が守るべき責務を示す内容で、AIに特化した世界初の包括的な国際ルールとなる。利用者にもAIの脆弱（ぜいじゃく）性について検知や情報共有を求めるほか、専門機関を通じてAI生成コンテンツと見分ける「電子透かし」などの技術開発を進めることも盛り込んでいる（朝日新聞デジタル）。
当然取り組むべき、喫緊の課題であることに間違いはない。
しかし、捏造でなければ、普通のテレビコマーシャルに問題は無いのであろうか。その昔、欧米の有名俳優などは決してテレビコマーシャルには出演しなかった。自らが使用していない、あるいは飲食したことすらない商品の宣伝をすることの倫理上の問題とその責任を認識していたからだ。
しかし、今は全くお構いなく出演し、むしろコマーシャルに出演することがステータスになっている。人間の脳は圧倒的に視覚情報に頼っているため、これを見ている人間はコマーシャルと解っていても、その信憑性など考えることも無く無意識に信用してインプットしてしまう。
そもそも、テレビコマーシャルなどは全て止めた方が世の中は健全なものになると思う。
引用文献
Clinician Says Her Voice Was Cloned by AI for Social Media Ad
— "It's going to be a huge problem," says podiatrist Dana Brems
by Jennifer Henderson, Enterprise & Investigative Writer, MedPage Today November 30, 2023
ロサンゼルスの足病医で、ソーシャルメディアパーソナリティのダナ・ブレムス氏が発見した偽の広告は、最初の数秒間は彼女が実際に作成したものであった。捏造された後半は、人々が耳に物体を突っ込むことに対する彼女の反応を示したもので、これは非常に危険である。
ブレムスさんは、彼女の声のAIクローンを使用して自社の製品を勧めたふりをしたものであると述べている。
動画の後半をAIによって捏造し、その偽広告で製品の使用を推奨しているかのごとく言っていた。誰が広告を作成したのか、あるいはどこに拠点を置いているのかは不明のままだ。 その後、この問題への注意を呼びかける投稿を受けてインスタグラムのアカウントと関連ウェブサイトは削除された。
カリフォルニア大学バークレー校情報学部のハニー・ファリド博士はMedPage Todayに電子メールで、彼と同僚が実際の声とAIが生成した音声を区別するために訓練したモデルを使用して、ブレムスが呼びかけた音声を分析したと語った。このモデルでは、音声が AI によって生成されたものと判断できる氏は述べている。また、この事例は孤立したものではないとも指摘されている。
バークレー人工知能研究所のメンバーでもあるファリド氏は、「音声クローンの技術が向上するにつれて、この種の偽物が増加していることを目にするようになった」と述べている。
ディープフェイク動画の作成がますます容易になっている。さらに、大規模なソーシャルミーディアプラットフォームが、ディープフェイクに関連するコンテンツのモデレーションを処理するための設備が依然として整っていないことも影響している。
オーストラリアのアデレードにある、フリンダース大学医学・公衆衛生学部の上級研究員であるアシュリー・ホプキンス博士は、音声を複製したり、ディープフェイクビデオを作成したりする技術はさまざまなオンラインツールを通じて簡単に入手可能であり、最小限のものは容易に利用できると述べている。
そのような、なりすましを容易にすることを防ぐための、確実で強固な規制の枠組みが緊急に必要とされている。
この様な状況の中、主要7カ国（G7）が取り組む生成AIの国際ルール作り「広島AIプロセス」の最終合意案が判明した。開発者から利用者まで全ての関係者が守るべき責務を示す内容で、AIに特化した世界初の包括的な国際ルールとなる。利用者にもAIの脆弱（ぜいじゃく）性について検知や情報共有を求めるほか、専門機関を通じてAI生成コンテンツと見分ける「電子透かし」などの技術開発を進めることも盛り込んでいる（朝日新聞デジタル）。
当然取り組むべき、喫緊の課題であることに間違いはない。
しかし、捏造でなければ、普通のテレビコマーシャルに問題は無いのであろうか。その昔、欧米の有名俳優などは決してテレビコマーシャルには出演しなかった。自らが使用していない、あるいは飲食したことすらない商品の宣伝をすることの倫理上の問題とその責任を認識していたからだ。
しかし、今は全くお構いなく出演し、むしろコマーシャルに出演することがステータスになっている。人間の脳は圧倒的に視覚情報に頼っているため、これを見ている人間はコマーシャルと解っていても、その信憑性など考えることも無く無意識に信用してインプットしてしまう。
そもそも、テレビコマーシャルなどは全て止めた方が世の中は健全なものになると思う。
引用文献
Clinician Says Her Voice Was Cloned by AI for Social Media Ad
— "It's going to be a huge problem," says podiatrist Dana Brems
by Jennifer Henderson, Enterprise & Investigative Writer, MedPage Today November 30, 2023
2023-12-01 14:35
東京科学大学が英語を学内の「第２公用語」とする方針とのことだが [らくがき]
読売新聞オンライン（8/15, 5:00配信）によれば、東京工業大と東京医科歯科大が２０２４年度に統合して開設する「東京科学大」が、英語を学内の「第２公用語」とする方針であり、大学院や付属の研究機関では授業や研究だけでなく、これらを支えるスタッフも英語に対応できるようにするとのこと。
高度な研究や産学連携の中心となる大学院などでは、資金を拠出する企業探しや研究成果の特許出願を支える専門職員の育成が課題になっている。「世界最高水準」を目指す科学大では海外との共同研究も積極的に進める考えで、職員を含め英語を標準的に使えるようにする。外国籍の教員や留学生が支障なく学内で活動できるようにし、研究成果を高める狙いがある。職員の海外派遣も進める、とのこと。
益学長は「外国人材を招くのに『日本語だけしか使えない大学』はありえない」と強調。田中学長は「海外での業務経験を積んだ専門職がいることが、大学の国際化につながる」と述べた。
以前に、東大の学長が新入生を前に行った挨拶の中で、学内の全ての講義を英語にするべきであると述べたが、この意見に対しては批判が多かった。大学教育の現場では、国文学などを除けば、授業は全て英語で行うことがむしろ必須と言える。
しかし、以前にも当ブログで述べたが、公用語にするそれ以前に、「英語もどき」の間違った言葉の蔓延をどうにかすべきだ。
この国では、優秀であるはずの医師たちでさえ、医科学単語の発音を間違えて平気で使用している。これらの間違えは医学の専門書にも病名として堂々と掲載されている。例えば、「アトピー性皮膚炎」。「アトピー」という言葉は存在しないのであって、正しくは「エイトピック皮膚炎」。他にも、カテーテル（キャスター）、アンギオ（アンジオ）、ルーチン（ルチーン：routine）、チャンネル（チャネル）,プラセボ（プラシーボ）、など、挙げれば切りが無い。また、医師でさえ減量を「ダイエット」と言っているが、「diet」は「食餌」であり、減量は「weight loss,」、減量するは 「reduce weight」。この様な間違いを英文の論文に書くのであろうか。
さらに、最近特に感じている違和感は、単語のイントネーションを全て平らにして話している異常で、最近では、テレビやラジオでもほとんどの人が同様でありこの傾向は酷くなっている。この調子で、英語のつもりになって話ても、日本人以外には全く通じない。
発音が全く違うのはローマ字が影響しているのであろうが、このローマ字も、大正時代に、某国学者が日本人が発音し易いように一部の読み方を変更してしまい、日本独自のものになってしまった。
ついでに言うと、奇妙な発音として、「D」をむきになって「デー」と発音するのは論外として、昔から、ほぼ全ての日本人が「Z」を「ゼット」と読む。正しくは、アメリカ英語ならば「ジィー」、イギリス英語ならば「ゼッド」である。また、昔から、神を「ゴット」と呼ぶが、正しくは「ゴード」であり、外国人には全く通じない。
先ずは、世間一般に媚びるのではなく、普段使っている英単語の全てを正しく発音することから始めるべきだと思う。
高度な研究や産学連携の中心となる大学院などでは、資金を拠出する企業探しや研究成果の特許出願を支える専門職員の育成が課題になっている。「世界最高水準」を目指す科学大では海外との共同研究も積極的に進める考えで、職員を含め英語を標準的に使えるようにする。外国籍の教員や留学生が支障なく学内で活動できるようにし、研究成果を高める狙いがある。職員の海外派遣も進める、とのこと。
益学長は「外国人材を招くのに『日本語だけしか使えない大学』はありえない」と強調。田中学長は「海外での業務経験を積んだ専門職がいることが、大学の国際化につながる」と述べた。
以前に、東大の学長が新入生を前に行った挨拶の中で、学内の全ての講義を英語にするべきであると述べたが、この意見に対しては批判が多かった。大学教育の現場では、国文学などを除けば、授業は全て英語で行うことがむしろ必須と言える。
しかし、以前にも当ブログで述べたが、公用語にするそれ以前に、「英語もどき」の間違った言葉の蔓延をどうにかすべきだ。
この国では、優秀であるはずの医師たちでさえ、医科学単語の発音を間違えて平気で使用している。これらの間違えは医学の専門書にも病名として堂々と掲載されている。例えば、「アトピー性皮膚炎」。「アトピー」という言葉は存在しないのであって、正しくは「エイトピック皮膚炎」。他にも、カテーテル（キャスター）、アンギオ（アンジオ）、ルーチン（ルチーン：routine）、チャンネル（チャネル）,プラセボ（プラシーボ）、など、挙げれば切りが無い。また、医師でさえ減量を「ダイエット」と言っているが、「diet」は「食餌」であり、減量は「weight loss,」、減量するは 「reduce weight」。この様な間違いを英文の論文に書くのであろうか。
さらに、最近特に感じている違和感は、単語のイントネーションを全て平らにして話している異常で、最近では、テレビやラジオでもほとんどの人が同様でありこの傾向は酷くなっている。この調子で、英語のつもりになって話ても、日本人以外には全く通じない。
発音が全く違うのはローマ字が影響しているのであろうが、このローマ字も、大正時代に、某国学者が日本人が発音し易いように一部の読み方を変更してしまい、日本独自のものになってしまった。
ついでに言うと、奇妙な発音として、「D」をむきになって「デー」と発音するのは論外として、昔から、ほぼ全ての日本人が「Z」を「ゼット」と読む。正しくは、アメリカ英語ならば「ジィー」、イギリス英語ならば「ゼッド」である。また、昔から、神を「ゴット」と呼ぶが、正しくは「ゴード」であり、外国人には全く通じない。
先ずは、世間一般に媚びるのではなく、普段使っている英単語の全てを正しく発音することから始めるべきだと思う。
2023-08-15 08:45
和製英語だけではない日本人作デタラメ言葉 [らくがき]
日本人作のデタラメ言葉が増殖している。これらのデタラメ言葉は、世界中で日本人だけが平然と使用しているものが多いのだが、そのことを全く知らない。そもそも、「和製英語」という表現も間違いであって、英語ではない。外国の言葉を日本人が勝手に作って良い道理はない。
例えば、リフォームは条例などを改正することであり、改築は「リノベイション」だ。では、「リホーム」ならどうかと言えば、その様な言葉は存在しない。他には、「仮想通貨」と言われているが、正しくは「暗号通貨：Cryptocurrency」であり、日本以外の全ての国で標準的に使用されている。そもそも、仮想のお金などは貨幣として存在しない。
また、日本人は、世界的に使用されている省略型を無視（知らない）して勝手に創作し、意味不明のカタカナ言葉を使用している。
例えば、アプリケーションの略は「アップ」だが、日本人は何故か、「アプリ」と言っている。
創作言葉の例では、ランニングマシン（トレッドミル：treadmill）、ベビーカー (ストローラー：stroller)、ガソリンスタンド（ガスステイション）、バックミラー（リヤビューミラー）、フロントガラス（ウインドシールド）、スキンシップ、ドクターストップ、ペーパードライバー、バトンタッチ、マジックテープ（Velcro）、パイプカットなど、書き出せば切りが無い。どれも、日本人が勝手に作ったカタカナ言葉であって､英語ではない。
日本製のアニメは世界的にも人気である。しかし一方で、「残念なアニメ」と言われているのをご存じだろうか。何やら意味不明の言葉を主人公が叫んでいたが、後に、それは英語やドイツ語のつもりだったらしいと知ったと話す外国人が多い。発音も文法的にも全く英語になっておらず、日本のアニメ制作者には英語が分かる人はいないのかと呆れているようだ。
発音が全く違うのはローマ字が影響しているのであろうが、このローマ字も、大正時代に、某国学者が日本人が発音し易いように一部の読み方を変更してしまっている。
奇妙な発音では、ほぼ全ての日本人は「Z」を「ゼット」と読む。アメリカ英語ならば「ジィー」、イギリス英語ならば「ゼッド」である。また、昔から、神を「ゴット」と呼ぶが、正しくは「ゴード」であり、外国人には全く通じない。
奇妙なことに、医学の専門家である医師や科学者たちでさえ、医科学単語の発音を間違えて平気で発音している。それらは、日本人にとって発音しにくいものに限らない。
例えば、アトピー（正しくは、エイトピック）、アルコール（アルコホール）、カテーテル（キャスター）、アンギオグラフィー（エンジアグラフィー：angiography）、ルーチン（ルチーン：routine）、プラセボ（プラシーボ）、チャンネル（チャネル）、アレルギー（アラジー; allergy) 、エネルギー（エナジー; energy) など。因みに、日本人は「gy」などの「g..」を「ギー」と発音するものと認識している。
さらに、最近特に感じている違和感は、単語のイントネーションを全て平らにしてしまう異常である。発音のお手本となるべきアナウンサー達が、率先してデタラメイントネーションを普及させているように感じられる。
最近の企業においては、複数の国の人たちが一緒に仕事をするため英語を実践的に話す機会が増えており、学校教育などを超えて確実に進化しつつあるようにも見える。しかし、一方においては逆に退化している側面もあり、二極化している印象がある。
この日本は、言葉において世界から孤立した奇妙な島国なのである。私は英語が得意でもなく、言語学者でもないので、偉そうに言える立場にはないのであるが、それでも、気になって仕方ないのである。
英語の微妙な発音は、日本人にとって聞き取りにくいことや発音が困難であることは確かである。この場合、カタカナ言葉にせず日本語を使えば良い。意味不明のカタカナ言葉を並べて英語のつもりで得意になるのは、どこかの都知事のように見苦しく公害であろう。
例えば、リフォームは条例などを改正することであり、改築は「リノベイション」だ。では、「リホーム」ならどうかと言えば、その様な言葉は存在しない。他には、「仮想通貨」と言われているが、正しくは「暗号通貨：Cryptocurrency」であり、日本以外の全ての国で標準的に使用されている。そもそも、仮想のお金などは貨幣として存在しない。
また、日本人は、世界的に使用されている省略型を無視（知らない）して勝手に創作し、意味不明のカタカナ言葉を使用している。
例えば、アプリケーションの略は「アップ」だが、日本人は何故か、「アプリ」と言っている。
創作言葉の例では、ランニングマシン（トレッドミル：treadmill）、ベビーカー (ストローラー：stroller)、ガソリンスタンド（ガスステイション）、バックミラー（リヤビューミラー）、フロントガラス（ウインドシールド）、スキンシップ、ドクターストップ、ペーパードライバー、バトンタッチ、マジックテープ（Velcro）、パイプカットなど、書き出せば切りが無い。どれも、日本人が勝手に作ったカタカナ言葉であって､英語ではない。
日本製のアニメは世界的にも人気である。しかし一方で、「残念なアニメ」と言われているのをご存じだろうか。何やら意味不明の言葉を主人公が叫んでいたが、後に、それは英語やドイツ語のつもりだったらしいと知ったと話す外国人が多い。発音も文法的にも全く英語になっておらず、日本のアニメ制作者には英語が分かる人はいないのかと呆れているようだ。
発音が全く違うのはローマ字が影響しているのであろうが、このローマ字も、大正時代に、某国学者が日本人が発音し易いように一部の読み方を変更してしまっている。
奇妙な発音では、ほぼ全ての日本人は「Z」を「ゼット」と読む。アメリカ英語ならば「ジィー」、イギリス英語ならば「ゼッド」である。また、昔から、神を「ゴット」と呼ぶが、正しくは「ゴード」であり、外国人には全く通じない。
奇妙なことに、医学の専門家である医師や科学者たちでさえ、医科学単語の発音を間違えて平気で発音している。それらは、日本人にとって発音しにくいものに限らない。
例えば、アトピー（正しくは、エイトピック）、アルコール（アルコホール）、カテーテル（キャスター）、アンギオグラフィー（エンジアグラフィー：angiography）、ルーチン（ルチーン：routine）、プラセボ（プラシーボ）、チャンネル（チャネル）、アレルギー（アラジー; allergy) 、エネルギー（エナジー; energy) など。因みに、日本人は「gy」などの「g..」を「ギー」と発音するものと認識している。
さらに、最近特に感じている違和感は、単語のイントネーションを全て平らにしてしまう異常である。発音のお手本となるべきアナウンサー達が、率先してデタラメイントネーションを普及させているように感じられる。
最近の企業においては、複数の国の人たちが一緒に仕事をするため英語を実践的に話す機会が増えており、学校教育などを超えて確実に進化しつつあるようにも見える。しかし、一方においては逆に退化している側面もあり、二極化している印象がある。
この日本は、言葉において世界から孤立した奇妙な島国なのである。私は英語が得意でもなく、言語学者でもないので、偉そうに言える立場にはないのであるが、それでも、気になって仕方ないのである。
英語の微妙な発音は、日本人にとって聞き取りにくいことや発音が困難であることは確かである。この場合、カタカナ言葉にせず日本語を使えば良い。意味不明のカタカナ言葉を並べて英語のつもりで得意になるのは、どこかの都知事のように見苦しく公害であろう。
2023-01-17 09:59
人類の進化は終わったか [らくがき]
人類のDNAの二重らせんの中には約4×10^9ビットの情報が組み込まれて遺伝子を構成している。 一方、現在、人類は一年間に約10^18ビット以上の情報を作り出している。これは、遺伝を通して次世代に伝達される情報量の10億倍以上の情報を僅か一年間で生産していることになる。
生命の進化とは構造の変化だけではなく、むしろ、情報の増加にこそ意義があった。実際、進化によって扱える情報量は格段に増加した。さらに、人類は技術の進歩によって、遺伝子の外部にその10億倍以上の情報を伝達する手段を得たことになる。しかしそれは、見方を変えれば、人類の生物的な進化の必要性は既に終わったとも言える。
現在、物理学はニュートン以来の大変革期を迎えており、「量子場」の理論は科学的な自然理解の極致であり人類の知性の到達点であると言われている。ニュートン力学において、それぞれが別の概念として捉えられていた「空間・時間・物質・力」は、量子論によって「量子場」という概念に集約された。
物質とエネルギーは、E= mc^2で結ばれ、エネルギーと情報は ℏω= Eで結ばれている。物理の要素である「物質・エネルギー・情報」は三位一体であり、その全ては「場の量子論」で記述されると言われている。
量子力学の知識は太陽で行われている核融合の謎を解明し、また、スマホやコンピューターなど多くのデバイスを生み出した。一般市民は量子力学の知識など全く無いまま、その恩恵を享受している。さらに最近では、量子コンピューターも実用化の段階に迫っている。
しかし、これらの技術を支える量子電磁気学もミクロの極限においては理論が破綻して多くの矛盾を抱えている。計算の途中で現れる「無限大へ発散する」問題を、「くりこみ理論」の高度な数学的手法のによって修正して現実の実験データに合わせて置き換えてしまうという操作を行い、とりあえず問題を回避したに過ぎないように感じられる。電子と光子に関する現象をほぼ完璧に予想して多くの電子機器に応用してはいるが、決して究極の理論とは言いがたい。数学音痴の私ごときが偉そうに言うことではないが、それでも釈然としない思いは残る。
現代の物理学は「大統一理論」に向けてさらなる進歩が期待されている。しかし一方で、人類の知性は限界点に達しつつあるように見える。いや、最近のウクライナにおける戦争などは、人類が数万年の間その知性を何も進歩させられなかったことを示している。今後も進歩する可能性は低く、むしろ、終末の時を迎えつつあるように思われる。
生命の進化とは構造の変化だけではなく、むしろ、情報の増加にこそ意義があった。実際、進化によって扱える情報量は格段に増加した。さらに、人類は技術の進歩によって、遺伝子の外部にその10億倍以上の情報を伝達する手段を得たことになる。しかしそれは、見方を変えれば、人類の生物的な進化の必要性は既に終わったとも言える。
現在、物理学はニュートン以来の大変革期を迎えており、「量子場」の理論は科学的な自然理解の極致であり人類の知性の到達点であると言われている。ニュートン力学において、それぞれが別の概念として捉えられていた「空間・時間・物質・力」は、量子論によって「量子場」という概念に集約された。
物質とエネルギーは、E= mc^2で結ばれ、エネルギーと情報は ℏω= Eで結ばれている。物理の要素である「物質・エネルギー・情報」は三位一体であり、その全ては「場の量子論」で記述されると言われている。
量子力学の知識は太陽で行われている核融合の謎を解明し、また、スマホやコンピューターなど多くのデバイスを生み出した。一般市民は量子力学の知識など全く無いまま、その恩恵を享受している。さらに最近では、量子コンピューターも実用化の段階に迫っている。
しかし、これらの技術を支える量子電磁気学もミクロの極限においては理論が破綻して多くの矛盾を抱えている。計算の途中で現れる「無限大へ発散する」問題を、「くりこみ理論」の高度な数学的手法のによって修正して現実の実験データに合わせて置き換えてしまうという操作を行い、とりあえず問題を回避したに過ぎないように感じられる。電子と光子に関する現象をほぼ完璧に予想して多くの電子機器に応用してはいるが、決して究極の理論とは言いがたい。数学音痴の私ごときが偉そうに言うことではないが、それでも釈然としない思いは残る。
現代の物理学は「大統一理論」に向けてさらなる進歩が期待されている。しかし一方で、人類の知性は限界点に達しつつあるように見える。いや、最近のウクライナにおける戦争などは、人類が数万年の間その知性を何も進歩させられなかったことを示している。今後も進歩する可能性は低く、むしろ、終末の時を迎えつつあるように思われる。
2022-10-10 09:33
地球の生物は後どれくらい生きられるのだろうか [らくがき]
地球上の生物種の絶滅速度が増していると危惧されており、その責任の多くが人類にあると信じられている。確かに、人類による環境破壊などの影響が相当大きいであろうことは想像できる。しかし、はたしてそうだろうか。現在、この地球上で確認されている生物種の総数は約175万種であり、まだ知られていない生物も含めると地球上の総種数は500万～3,000万種と言われている。歴史的には、合計で約5億種が出現しており、現在約500万種が存在していると仮定すると、生き残っているのは総数の1％に過ぎないことになる。
したがって、そう遠くない将来に、人類を含め地球上から全ての生物が消滅する日が訪れることが予想される。過去における数回の大量絶滅の原因は隕石の衝突など様々で一概には判断できないが、その多くは、人類によるものと言うよりは生命というシステムに内在する必然的要因にあると考えられる。
生命とは、非常にコストが高いシステムであり、多量のエネルギーの供給を得て初めて必要な代謝が保証される。例えば、光合成は多くの生物を支える植物の機能であるが、そのエネルギー変換効率は低く、降り注ぐ太陽光から有機物の生成に利用されるのはわずか1％程度である。
海底の熱水噴出孔から出る硫化水素を利用して生きる、ごく少数の極限環境生物を除いて、地球上のほぼすべての生物は太陽光をエネルギー源としている。全ての運動が摩擦による抵抗によってやがて停止するように、例え、生態系が非線形の開放系であったとしてもその営みにも終息の時は来るだろう。
さらに最近は、寒気がする程の恐怖を感じている。その１つは、「クリスパーCas 9」と呼ばれる遺伝子編集技術の登場だ。中高生レベルでも、簡単に安価に遺伝子の編集が可能な時代に突入した。遺伝子の異常による疾患の治療や農作物の改良など、その効用は計り知れない。しかし、その技術が、人類にとっても地球上のあらゆる生物にとっても福音となるか厄災となるかは人類次第である。ノーベル賞を受賞した発明ではあるが、アメリカの諜報機関は「第６の大量破壊兵器」であると指摘しているとか。クリスパーCas9によって作り出された新たな遺伝的特性が、市場原理に基づいて金儲けや軍事目的として売買される。一度、世に出てしまった科学技術はそれ以上の発明が出ない限り放棄されることは無い。この発明が、やがて人類自身を含む地球上の生物を破滅へと追い込むことが危惧される。
したがって、そう遠くない将来に、人類を含め地球上から全ての生物が消滅する日が訪れることが予想される。過去における数回の大量絶滅の原因は隕石の衝突など様々で一概には判断できないが、その多くは、人類によるものと言うよりは生命というシステムに内在する必然的要因にあると考えられる。
生命とは、非常にコストが高いシステムであり、多量のエネルギーの供給を得て初めて必要な代謝が保証される。例えば、光合成は多くの生物を支える植物の機能であるが、そのエネルギー変換効率は低く、降り注ぐ太陽光から有機物の生成に利用されるのはわずか1％程度である。
海底の熱水噴出孔から出る硫化水素を利用して生きる、ごく少数の極限環境生物を除いて、地球上のほぼすべての生物は太陽光をエネルギー源としている。全ての運動が摩擦による抵抗によってやがて停止するように、例え、生態系が非線形の開放系であったとしてもその営みにも終息の時は来るだろう。
さらに最近は、寒気がする程の恐怖を感じている。その１つは、「クリスパーCas 9」と呼ばれる遺伝子編集技術の登場だ。中高生レベルでも、簡単に安価に遺伝子の編集が可能な時代に突入した。遺伝子の異常による疾患の治療や農作物の改良など、その効用は計り知れない。しかし、その技術が、人類にとっても地球上のあらゆる生物にとっても福音となるか厄災となるかは人類次第である。ノーベル賞を受賞した発明ではあるが、アメリカの諜報機関は「第６の大量破壊兵器」であると指摘しているとか。クリスパーCas9によって作り出された新たな遺伝的特性が、市場原理に基づいて金儲けや軍事目的として売買される。一度、世に出てしまった科学技術はそれ以上の発明が出ない限り放棄されることは無い。この発明が、やがて人類自身を含む地球上の生物を破滅へと追い込むことが危惧される。
2022-08-19 09:29
臓器線維化にみる病気の本質 [らくがき]
急性の炎症はともかくとして、臓器の慢性疾患に疑問を感じたことはないだろうか。我々の体の細胞は常にそれぞれの周期を以て生まれ変わっている。したがって、細胞が生まれ変われば病気も消失するはずなのですが、不思議なことに、慢性疾患の臓器は病気のままなのです。それは何故か、昔から疑問に感じていました。
疾患臓器の細胞の構造を電子顕微鏡で観察しても、細胞自体には形態学的な変化は存在しません（癌を除く）。実は、細胞間のマトリックスにおける組織構造の破壊である線維症が病態の本質なのです。最近の推計によれば、線維症は欧米の全死亡のほぼ半分を占めており、組織機能を回復するメカニズムは未解明なのです。
線維症は、慢性炎症および組織修復中の線維性結合組織の過剰な形成です。細胞外マトリックス（ECM）成分、特にコラーゲンの過剰な沈着と架橋の形成が線維症の主な原因でであり、筋線維芽細胞アポトーシスの明確な欠如によって特徴付けられます(1.)。それは、組織損傷に対する修復過程の失敗と言えます。
アレルギー反応、自己免疫、持続性感染症、組織損傷などのさまざまな刺激が、皮膚、肝臓、肺、心臓、腎臓などの組織や臓器の線維形成の開始と進行に寄与します。線維症は、全身性硬化症（SSc）、特発性肺線維症（IPF）、および最近のパンデミックコロナウイルス病2019を含む多くの慢性疾患における臓器損傷および機能不全の原因であり、予後は不良です。
これまで、線維症は不可逆的なプロセスと見なされてきたため、臓器不全の「なれの果て」と考えられていました。しかし.近年、動的な細胞ネットワークが支える可逆的な状態と捉えられる知見が蓄積してきており(2.)、慢性疾患が回復する可能性も見えてきました。とは言え、これまでのヒト線維性疾患の特定のメカニズムを標的とする薬剤の臨床試験は期待外れであり、線維症を回復させることは示されていません。
可逆性が達成できる程度は、器官、組織依存性および刺激依存性である可能性があります。線維症の分解を促進するための戦略には、アポトーシスに対する筋線維芽細胞感受性の回復、細胞外マトリックス(ECM)分解、クリアランスの増強メカニズム、コラーゲン架橋の阻害、および老化細胞の排除が含まれます。
私は、筋・筋膜に関連する疾患にもコラーゲンの異常な過剰形成が関与しており、鍼治療は治療手技によってこれらの異常を改善できるものと考えています。
出典文献
Mechanisms for the Resolution of Organ Fibrosis
Jeffrey C. Horowitz, Victor J.
Physiology (Bethesda). 2019 Jan 1; 34(1): 43–55.
Published online 2018 Dec 12. doi: 10.1152/physiol.00033.2018
The Roles of Immune Cells in the Pathogenesis of Fibrosis
Enyu Huang, Na Peng, Fan Xiao, et al.
Int J Mol Sci. 2020 Aug; 21(15): 5203.
Published online 2020 Jul 22. doi: 10.3390/ijms21155203
1.
Jun JI, Lau LF. Resolution of organ fibrosis. J Clin Invest 128: 97–107, 2018. doi:10.1172/JCI93563.
2.
Glasser SW, Hagood JS, Wong S, Taype CA, Madala SK, Hardie WD. Mechanisms of Lung Fibrosis Resolution. Am J Pathol 186: 1066–1077, 2016. doi:10.1016/j.ajpath.2016.01.018.
疾患臓器の細胞の構造を電子顕微鏡で観察しても、細胞自体には形態学的な変化は存在しません（癌を除く）。実は、細胞間のマトリックスにおける組織構造の破壊である線維症が病態の本質なのです。最近の推計によれば、線維症は欧米の全死亡のほぼ半分を占めており、組織機能を回復するメカニズムは未解明なのです。
線維症は、慢性炎症および組織修復中の線維性結合組織の過剰な形成です。細胞外マトリックス（ECM）成分、特にコラーゲンの過剰な沈着と架橋の形成が線維症の主な原因でであり、筋線維芽細胞アポトーシスの明確な欠如によって特徴付けられます(1.)。それは、組織損傷に対する修復過程の失敗と言えます。
アレルギー反応、自己免疫、持続性感染症、組織損傷などのさまざまな刺激が、皮膚、肝臓、肺、心臓、腎臓などの組織や臓器の線維形成の開始と進行に寄与します。線維症は、全身性硬化症（SSc）、特発性肺線維症（IPF）、および最近のパンデミックコロナウイルス病2019を含む多くの慢性疾患における臓器損傷および機能不全の原因であり、予後は不良です。
これまで、線維症は不可逆的なプロセスと見なされてきたため、臓器不全の「なれの果て」と考えられていました。しかし.近年、動的な細胞ネットワークが支える可逆的な状態と捉えられる知見が蓄積してきており(2.)、慢性疾患が回復する可能性も見えてきました。とは言え、これまでのヒト線維性疾患の特定のメカニズムを標的とする薬剤の臨床試験は期待外れであり、線維症を回復させることは示されていません。
可逆性が達成できる程度は、器官、組織依存性および刺激依存性である可能性があります。線維症の分解を促進するための戦略には、アポトーシスに対する筋線維芽細胞感受性の回復、細胞外マトリックス(ECM)分解、クリアランスの増強メカニズム、コラーゲン架橋の阻害、および老化細胞の排除が含まれます。
私は、筋・筋膜に関連する疾患にもコラーゲンの異常な過剰形成が関与しており、鍼治療は治療手技によってこれらの異常を改善できるものと考えています。
出典文献
Mechanisms for the Resolution of Organ Fibrosis
Jeffrey C. Horowitz, Victor J.
Physiology (Bethesda). 2019 Jan 1; 34(1): 43–55.
Published online 2018 Dec 12. doi: 10.1152/physiol.00033.2018
The Roles of Immune Cells in the Pathogenesis of Fibrosis
Enyu Huang, Na Peng, Fan Xiao, et al.
Int J Mol Sci. 2020 Aug; 21(15): 5203.
Published online 2020 Jul 22. doi: 10.3390/ijms21155203
1.
Jun JI, Lau LF. Resolution of organ fibrosis. J Clin Invest 128: 97–107, 2018. doi:10.1172/JCI93563.
2.
Glasser SW, Hagood JS, Wong S, Taype CA, Madala SK, Hardie WD. Mechanisms of Lung Fibrosis Resolution. Am J Pathol 186: 1066–1077, 2016. doi:10.1016/j.ajpath.2016.01.018.
2022-03-21 16:16
「感染」と騒ぐ愚 [らくがき]
オミクロン株は、無症状50％、軽症49％、中等症以上が約1％、致死率が0.01％以下で実質的にはほぼ0％。もはや、危険性は通常のかぜ以下。感染数の多さばかりを騒ぐが、かぜであれば誰も騒がないだろう。
当然、かぜでも肺炎を引き起こして死亡することもある。実際、毎年、通常の肺炎で10万人近くが死亡している。しかし、そのことで騒ぐ人間などいない。
そもそも、コロナウイルスはかぜの原因ウイルスとして2番目に多いもの、その新型に過ぎない。国民の全てが感染したところで何も問題は無く、むしろ、それによって「免疫の壁」ができる。自然の成り行きに過ぎない。
いつまで2類に分類し続け、無用な騒ぎを終息させないのか理解できない。以前から主張しているように、早々に5類に改めるべきだ。
むしろ感染以外で死亡者を増産している。無用な「新型コロナ騒ぎ」によって、新たに、世界の1億6000万人が貧困層となった。その一方で、大富豪のトップ10の資産は倍増した。
目を覚ます時だ。
ついでにもうひと言。
何やら、新薬が続々と登場しているが、未だかつて、ウイルスを直接殺す薬は作られたことがなく、当然ながら、この世に「かぜ薬」は存在しない。さらに、「薬が効く」という言葉には注意が必要だ。それは、NNT(number needed to treat)を確認する必要がある。1人の患者の効果を得るために、何人に投与する必要があるかを示す数値。例えば、重症化や合併症を予防するための薬のNNTが2000を超えていたとすると、たった1人に予防効果を得るためには2000人以上に対して無駄な投与をしなければならないということで、薬として無意味だ。
当然、かぜでも肺炎を引き起こして死亡することもある。実際、毎年、通常の肺炎で10万人近くが死亡している。しかし、そのことで騒ぐ人間などいない。
そもそも、コロナウイルスはかぜの原因ウイルスとして2番目に多いもの、その新型に過ぎない。国民の全てが感染したところで何も問題は無く、むしろ、それによって「免疫の壁」ができる。自然の成り行きに過ぎない。
いつまで2類に分類し続け、無用な騒ぎを終息させないのか理解できない。以前から主張しているように、早々に5類に改めるべきだ。
むしろ感染以外で死亡者を増産している。無用な「新型コロナ騒ぎ」によって、新たに、世界の1億6000万人が貧困層となった。その一方で、大富豪のトップ10の資産は倍増した。
目を覚ます時だ。
ついでにもうひと言。
何やら、新薬が続々と登場しているが、未だかつて、ウイルスを直接殺す薬は作られたことがなく、当然ながら、この世に「かぜ薬」は存在しない。さらに、「薬が効く」という言葉には注意が必要だ。それは、NNT(number needed to treat)を確認する必要がある。1人の患者の効果を得るために、何人に投与する必要があるかを示す数値。例えば、重症化や合併症を予防するための薬のNNTが2000を超えていたとすると、たった1人に予防効果を得るためには2000人以上に対して無駄な投与をしなければならないということで、薬として無意味だ。
2022-01-22 12:00
バカ騒ぎが新型コロナ死者数の数倍もの超過死亡数を招いた [らくがき]
世間も国も、オミクロン株で大騒ぎだ。年末から増え始めた感染者数は年明けとともに一気に増加した。しかし、死亡数はむしろ減少し、1月初めの週において、致死率は僅か0.03％に過ぎない。オミクロン株が最初に発生した南アフリカにおいても、死亡数がほとんど増加しないままピークアウトした。
では何故、2021年に入ってから死亡数が急増し、7月までに前年同期比で約4万5000人も増加したのか。国立感染症研究所の「日本の超過および過少死亡数ダッシュボード」で見ると、2021年1月から9月までの、新型コロナによる直接死を除く超過死亡数は、最大で4万1606人と推定されている。つまり、新型コロナ以外の超過死亡数が増加しているのだ。その死因は、主に循環器疾患によるもの。
その要因は定かではないが、国民に対する行動自粛要請などの影響が大きかった可能性がある。高齢者の中には、家族などから言われて、感染を恐れて必要な通院まで自粛する人が大勢いた。また、行動自粛が運動不足やストレスの増加を招いたことも可能性として考えられる。
専門家達は、「オミクロン株の感染力はインフルエンザの４０倍」と騒いでいるが、だから何だと言いたい。人の体を構成する細胞数が60兆個なのに対し、共生しているウイルスは360兆個にもおよぶ。いつまで、「あやかし」に翻弄され続けるのだろうか。
では何故、2021年に入ってから死亡数が急増し、7月までに前年同期比で約4万5000人も増加したのか。国立感染症研究所の「日本の超過および過少死亡数ダッシュボード」で見ると、2021年1月から9月までの、新型コロナによる直接死を除く超過死亡数は、最大で4万1606人と推定されている。つまり、新型コロナ以外の超過死亡数が増加しているのだ。その死因は、主に循環器疾患によるもの。
その要因は定かではないが、国民に対する行動自粛要請などの影響が大きかった可能性がある。高齢者の中には、家族などから言われて、感染を恐れて必要な通院まで自粛する人が大勢いた。また、行動自粛が運動不足やストレスの増加を招いたことも可能性として考えられる。
専門家達は、「オミクロン株の感染力はインフルエンザの４０倍」と騒いでいるが、だから何だと言いたい。人の体を構成する細胞数が60兆個なのに対し、共生しているウイルスは360兆個にもおよぶ。いつまで、「あやかし」に翻弄され続けるのだろうか。
2022-01-14 11:28
再生可能エネルギーの欺瞞を検証すべき時 [らくがき]
再生可能エネルギーとは、「自然に再生し、絶えず資源が補充されて枯渇することがないエネルギー」、という意味らしい。一般的には、太陽光、風力、およびその他の自然現象を永続的に利用することができるエネルギー源を意味している。
具体的には、太陽光発電、太陽熱発電、バイオマスエネルギー、風力発電、海洋温度差発電、空気熱利用、水力発電、潮力発電、地熱発電など。
＊ 補助金の存在がウソを暴く ： コスト＝エネルギー消費
再生可能エネルギーを次世代の主力エネルギー源にすべきとする意見が多く聞かれる。しかし、それは本当に正しいのか。それが真実かウソかを判断するには詳細な資料の検討や小難しい計算は必要としない。これらの電源に対して、企業にいくらの補助金が供与されているかを見るだけで十分である。
国際エネルギー機関の見積もりでは、2017～2040年の24年間に約400兆円もの補助金（諸国民の税金）が使われるとのこと。太陽光と風力が理にかなったものであれば補助金など必要ない筈であるが、その実体は経営的に自立できないほどコストが大きいのである。
コスト＝エネルギー消費である。この補助金だけで、これらの再生可能エネルギーが全くエコでないことは明らかである。
＊ 電気自動車の問題は大量のエネルギーを消費して作るバッテリーと発電にある
発電の問題は、電気自動車が環境に良いというウソとも関係する。電気自動車が高額なのは、主に、安価で高性能のバッテリーを製造できないことに原因がある。中国製の安価な電気自動車は国の多額の援助によって値下げが可能となったものである。
バッテリー製造には多くのエネルギーを消費する。さらに、廃棄のコストもエネルギー消費に入る。その製品がエコか否かは、使用中のコストのみではなく、製造から廃棄までのライフサイクル全般を合計して算出しなければならない。さらに、最大の問題は、電気自動車を走行させるための電気を発電しなければならないことである。
＊ 太陽光発電 ： 効率性が最大の欠点
太陽光エネルギーは膨大であるが、密度が極めて低いため、利用するには途方もない面積が必要となる。変換効率を20％と高めに見積もっても、東京都で言えば23区の面積全てを発電施設にしなければならず、非現実的である。
さらに、発電だけでは無く、製造過程のエネルギー消費も勘定に入れなければならない。現在使用されている太陽電池のほとんどはシリコン（ケイ素）Siで作られている。ケイ素は地殻の28％を占めるため大量に存在するが、純粋なケイ素を取り出すには電気エネルギーを使って鉱石のSi－O結合を切って金属シリコンにしなければならない。電力料金の高い日本では採算が取れないため、北米、ブラジル、ノルウェー、中国などから金属シリコンを輸入している。つまり、海外における採鉱場の設備開発、鉱石の採掘に仕様する重機、輸送用車両、船舶、SiO結合切断用の電気など、これら全てのエネルギー消費を合計する必要がある。海外におけるコストだと無視するわけにはかない。
日本への輸入後も、金属シリコンの輸送、シリコンの精製や半導体化、ウェハ（薄板）の製造にもエネルギーは消費される。メガソーラーであれば、設置場所の整地や発電装置の組み立てなどで重機を使用し、資材の運搬などで多くのエネルギーが消費される。さらに、メンテナンス、10～20年後の解体・廃棄にもエネルギーは消費される。これらのライフサイクル全般を合計して算出すれば、エコであるなどあり得ないことである。
＊ 風力発電 ： 設備製造に使用する化石資源と非効率性
世界の総電力を風力だけでまかなうとして試算すると（2017年9月3日：WUWT(wattsupwiththat.com)、通常サイズの風車5,000万基と、容量100キロワット時のリチウムイオン電池5兆個をアメリカ＋カナダの全土に並べる必要があるとのこと。また、イギリスにおいて、ガソリン車・ディーゼル車を全廃して電気自動車にしてその電気を風力だけでまかなうと仮定すると、26,000基の風車と付属の蓄電設備が9万平方キロメートル必要となり、その面積はスコットランド全体よりも広くなる。これもまた非現実的である。
太陽光発電と同様に、風車用の鉄の製造には海外の鉱山での採掘に莫大なエネルギーが消費され、その鉱石を運搬する船舶も燃料を消費する。港に到着後、鉄鉱石を輸送し、溶鉱炉で還元して銑鉄を精錬加工して製品にする仮定で大量にエネルギーが消費される。風車に使うプラスチックも同様。
さらに、風車の土台に欠かせない大量のコンクリートの減量となるセメント製造と砂利の採取と運搬。また、計器類の製作と風車の設置費用。完成後の保守や修理にも相当量の化石資源と電力が使われ、その後の設備の寿命による解体と廃棄にも大量のエネルギーを消費する。風力発電では、発電機などにネオジムなどの希少金属を大量に使うため、希少金属資源の枯渇問題もある。
この様に、風力発電も設備の製造に多くの化石資源を使うため、化石資源の消費を減らす効果はなく、発電単価も高くなる。その差額を「補助金」でまかなうという、愚かな政策が政治主導でおこなわれ、マスコミも、稼働中の一面だけを捉えて扇動している。
但し、時計や電卓、さらに、電線を引きにくい離島や山小屋などの小規模電源としては、太陽光や風力発電も役に立つ場面はある。
また、最近開発された、ペロブスカイト太陽電池が普及すれば、屋根や屋上のみならず、ビルの壁やガラス窓、さらに人の服にまで装着でき、製造コストも大幅に易いため、都市全体が発電所となる可能性はある。しかし有望ではあるが、発電効率はほぼ同程度であり、太陽光のみで全エネルギーを賄うことはやはり不可能であると考えられる。
再生可能エネルギーのひとつと言われてきた木質バイオマス発電も有害性の方が高い。森林の減少、伐採後の放置による環境の劣化などが大きな問題である。「地球・人間環境フォーラム」など3団体が、日本がペレットを輸入する米国南部の生産現場を訪問して報告会を開いた。
バイオマス発電の燃料である木質ペレットの輸入量が急増しているが、木質ペレット工場の多くは貧困率の高い地域にあり、粉塵や騒音などで近隣住民に深刻な健康被害をもたらしているという。（編集委員・栗岡理子）
ペレットの生産・加工に伴って発生するCO2に加え、海外からのペレットの搬送で大量のCO2が発生する。さらに、木質バイオマス発電の温室効果ガスの排出量は、石炭火力発電を上回るという意見もある。日本にとっても決して他人事ではない。世界最大級の木質ペレット生産企業が日本の複数の大手企業と長期供給契約を締結している（Enviva Partners, LP社）。Enviva社は現在、年間620万トンのペレット製造能力を有し、さらに、2027年までに米国内で6カ所の工場を新設して生産量を現行の約2倍の1220万トンに引き上げる計画らしい。
但し、前述した全ての作業工程において、当然ながらCO2は排出されるが、私はCO2を問題視していないので詳しくは触れない。
とは言え、科学技術は進歩する。最も有力なのは核融合発電であろう。現在、世界の数カ所で大規模な実験塔がまもなく稼働する。また、量子力学の知見は大きい。「円偏光フォトガルバニック効果」を応用した太陽光発電が考えられている。太陽光を円偏光にしてトポロジカル絶縁体に照射すると、一定方向の電流が自然に流れるという現象で、Pn接合ような電場を利用しないためエネルギーの散逸が無いため高効率の太陽電池になる可能性がある。省エネ技術として、電子のスピンの流れで電荷の流れを伴わない「純スピン流」に信号を載せれば、ジュール熱を発生させないで計算や信号を送ることが可能となる。このような電子デバイスを作ろうとする、「スピントロニクス」と呼ばれる分野が期待される。
総括すると。実体は補助金の有無で判断できることと、その手段や製品のライフサイクル全般について消費エネルギーを合計して評価しなければ真実は見えてこない。技術は進歩する。革新的な新技術によってこれらの問題点が解消されることを願っているが、現時点においては、人類は新たなエネルギーを作り出せてはいない。
具体的には、太陽光発電、太陽熱発電、バイオマスエネルギー、風力発電、海洋温度差発電、空気熱利用、水力発電、潮力発電、地熱発電など。
＊ 補助金の存在がウソを暴く ： コスト＝エネルギー消費
再生可能エネルギーを次世代の主力エネルギー源にすべきとする意見が多く聞かれる。しかし、それは本当に正しいのか。それが真実かウソかを判断するには詳細な資料の検討や小難しい計算は必要としない。これらの電源に対して、企業にいくらの補助金が供与されているかを見るだけで十分である。
国際エネルギー機関の見積もりでは、2017～2040年の24年間に約400兆円もの補助金（諸国民の税金）が使われるとのこと。太陽光と風力が理にかなったものであれば補助金など必要ない筈であるが、その実体は経営的に自立できないほどコストが大きいのである。
コスト＝エネルギー消費である。この補助金だけで、これらの再生可能エネルギーが全くエコでないことは明らかである。
＊ 電気自動車の問題は大量のエネルギーを消費して作るバッテリーと発電にある
発電の問題は、電気自動車が環境に良いというウソとも関係する。電気自動車が高額なのは、主に、安価で高性能のバッテリーを製造できないことに原因がある。中国製の安価な電気自動車は国の多額の援助によって値下げが可能となったものである。
バッテリー製造には多くのエネルギーを消費する。さらに、廃棄のコストもエネルギー消費に入る。その製品がエコか否かは、使用中のコストのみではなく、製造から廃棄までのライフサイクル全般を合計して算出しなければならない。さらに、最大の問題は、電気自動車を走行させるための電気を発電しなければならないことである。
＊ 太陽光発電 ： 効率性が最大の欠点
太陽光エネルギーは膨大であるが、密度が極めて低いため、利用するには途方もない面積が必要となる。変換効率を20％と高めに見積もっても、東京都で言えば23区の面積全てを発電施設にしなければならず、非現実的である。
さらに、発電だけでは無く、製造過程のエネルギー消費も勘定に入れなければならない。現在使用されている太陽電池のほとんどはシリコン（ケイ素）Siで作られている。ケイ素は地殻の28％を占めるため大量に存在するが、純粋なケイ素を取り出すには電気エネルギーを使って鉱石のSi－O結合を切って金属シリコンにしなければならない。電力料金の高い日本では採算が取れないため、北米、ブラジル、ノルウェー、中国などから金属シリコンを輸入している。つまり、海外における採鉱場の設備開発、鉱石の採掘に仕様する重機、輸送用車両、船舶、SiO結合切断用の電気など、これら全てのエネルギー消費を合計する必要がある。海外におけるコストだと無視するわけにはかない。
日本への輸入後も、金属シリコンの輸送、シリコンの精製や半導体化、ウェハ（薄板）の製造にもエネルギーは消費される。メガソーラーであれば、設置場所の整地や発電装置の組み立てなどで重機を使用し、資材の運搬などで多くのエネルギーが消費される。さらに、メンテナンス、10～20年後の解体・廃棄にもエネルギーは消費される。これらのライフサイクル全般を合計して算出すれば、エコであるなどあり得ないことである。
＊ 風力発電 ： 設備製造に使用する化石資源と非効率性
世界の総電力を風力だけでまかなうとして試算すると（2017年9月3日：WUWT(wattsupwiththat.com)、通常サイズの風車5,000万基と、容量100キロワット時のリチウムイオン電池5兆個をアメリカ＋カナダの全土に並べる必要があるとのこと。また、イギリスにおいて、ガソリン車・ディーゼル車を全廃して電気自動車にしてその電気を風力だけでまかなうと仮定すると、26,000基の風車と付属の蓄電設備が9万平方キロメートル必要となり、その面積はスコットランド全体よりも広くなる。これもまた非現実的である。
太陽光発電と同様に、風車用の鉄の製造には海外の鉱山での採掘に莫大なエネルギーが消費され、その鉱石を運搬する船舶も燃料を消費する。港に到着後、鉄鉱石を輸送し、溶鉱炉で還元して銑鉄を精錬加工して製品にする仮定で大量にエネルギーが消費される。風車に使うプラスチックも同様。
さらに、風車の土台に欠かせない大量のコンクリートの減量となるセメント製造と砂利の採取と運搬。また、計器類の製作と風車の設置費用。完成後の保守や修理にも相当量の化石資源と電力が使われ、その後の設備の寿命による解体と廃棄にも大量のエネルギーを消費する。風力発電では、発電機などにネオジムなどの希少金属を大量に使うため、希少金属資源の枯渇問題もある。
この様に、風力発電も設備の製造に多くの化石資源を使うため、化石資源の消費を減らす効果はなく、発電単価も高くなる。その差額を「補助金」でまかなうという、愚かな政策が政治主導でおこなわれ、マスコミも、稼働中の一面だけを捉えて扇動している。
但し、時計や電卓、さらに、電線を引きにくい離島や山小屋などの小規模電源としては、太陽光や風力発電も役に立つ場面はある。
また、最近開発された、ペロブスカイト太陽電池が普及すれば、屋根や屋上のみならず、ビルの壁やガラス窓、さらに人の服にまで装着でき、製造コストも大幅に易いため、都市全体が発電所となる可能性はある。しかし有望ではあるが、発電効率はほぼ同程度であり、太陽光のみで全エネルギーを賄うことはやはり不可能であると考えられる。
再生可能エネルギーのひとつと言われてきた木質バイオマス発電も有害性の方が高い。森林の減少、伐採後の放置による環境の劣化などが大きな問題である。「地球・人間環境フォーラム」など3団体が、日本がペレットを輸入する米国南部の生産現場を訪問して報告会を開いた。
バイオマス発電の燃料である木質ペレットの輸入量が急増しているが、木質ペレット工場の多くは貧困率の高い地域にあり、粉塵や騒音などで近隣住民に深刻な健康被害をもたらしているという。（編集委員・栗岡理子）
ペレットの生産・加工に伴って発生するCO2に加え、海外からのペレットの搬送で大量のCO2が発生する。さらに、木質バイオマス発電の温室効果ガスの排出量は、石炭火力発電を上回るという意見もある。日本にとっても決して他人事ではない。世界最大級の木質ペレット生産企業が日本の複数の大手企業と長期供給契約を締結している（Enviva Partners, LP社）。Enviva社は現在、年間620万トンのペレット製造能力を有し、さらに、2027年までに米国内で6カ所の工場を新設して生産量を現行の約2倍の1220万トンに引き上げる計画らしい。
但し、前述した全ての作業工程において、当然ながらCO2は排出されるが、私はCO2を問題視していないので詳しくは触れない。
とは言え、科学技術は進歩する。最も有力なのは核融合発電であろう。現在、世界の数カ所で大規模な実験塔がまもなく稼働する。また、量子力学の知見は大きい。「円偏光フォトガルバニック効果」を応用した太陽光発電が考えられている。太陽光を円偏光にしてトポロジカル絶縁体に照射すると、一定方向の電流が自然に流れるという現象で、Pn接合ような電場を利用しないためエネルギーの散逸が無いため高効率の太陽電池になる可能性がある。省エネ技術として、電子のスピンの流れで電荷の流れを伴わない「純スピン流」に信号を載せれば、ジュール熱を発生させないで計算や信号を送ることが可能となる。このような電子デバイスを作ろうとする、「スピントロニクス」と呼ばれる分野が期待される。
総括すると。実体は補助金の有無で判断できることと、その手段や製品のライフサイクル全般について消費エネルギーを合計して評価しなければ真実は見えてこない。技術は進歩する。革新的な新技術によってこれらの問題点が解消されることを願っているが、現時点においては、人類は新たなエネルギーを作り出せてはいない。
2021-10-28 10:06
CO2濃度の増加が気温上昇を招くという欺瞞 [らくがき]
「Advances in Atmospheric Sciences」という学術誌に発表された、23名の科学者による論文によると、世界のすべての海洋の水深2,000メートルまでの層において、2021年は2020年よりも、14ゼタジュールのエネルギーを多く吸収していたと記されている。これは人間が1年間に作り出すエネルギー量の145倍であり、広島に落とされた原爆7個分が、365日24時間毎秒爆発したときに発生する熱量に相当する。
よくもまー、ぬけぬけと言えたものだと思う。つまり、これは人類が産出し得るエネルギーではなく、温暖化が人為的（二酸化炭素の排出）ではないことを自ら断言していることに等しい。
＊1ゼタジュール＝1,000,000,000,000,000,000,000ジュール（漢数字では、10垓（がい）ジュール）
ノーベル物理学賞を受賞した米プリンストン大上級研究員の真鍋淑郎氏は、50年以上前に“温暖化”を予測したそうである。しかし、そもそも、現代は間氷期のただ中の後半であり、気温の上昇など誰でも予測できることである。但し、100万年ほど前から始まった、氷河期と温暖期のサイクルのメカニズムは未だ未解明。
真鍋氏は、複雑な大気や海洋の挙動をコンピューターで再現したと聞く。ノーベル財団による授賞理由は、「大気中の二酸化炭素（CO2）濃度の上昇が地球表面の温度上昇をもたらす仕組みを解明した。1960年代には気候変動の物理モデル開発をリードし、現在の気候変動予測の基礎を築いた」とのこと。地球温暖化予測のモデルの開発には、40年間で150億円に上る研究費を使ったとのことで、実に豪勢な話である。
現在、世界中の政治家やマスコミが騒いでいる、「二酸化炭素が増えれば地球の気温が上昇して地球温暖化につながる」という気象モデルを、世界に先駆けて作成し発表した科学者である。この研究によって、地球温暖化や気候変動の研究が伸展したというが、私には疑問である。
さらに、その後、大気と海洋の循環を組み合わせて長期的な気候変化をシミュレーションする「大気海洋結合モデル」を開発したとのこと。日本の気象庁が発表しているの3カ月先の予報や寒・暖候期予報や、エルニーニョ現象の予測など様々な場面で活用されているという。しかし、気象庁が発表する長期予報は、そのほとんどが正反対となり的中することは極めて希である。自然現象は全て非線形であり、人類は未だ、方程式によって予測することはできていない。エルニーニョ現象もそのメカニズムが解明されたわけでは無い。
現在の気温が上昇がそのまま直線的に続くと考えるのは、幼稚園児なみの認識である。非線形現象そのものである気象現象が、今後もそのまま直線的に推移することなどあり得ないのである。
真鍋氏は、地表で反射した赤外線がCO2などの温室効果ガスに吸収されて生じる気温変化を予測し、CO2濃度が2倍になると気温が2.3度上昇するという推定値を導き出して論文に発表した（1967年）、らしい。現在のCO2濃度は400ppm(0.04％)を少し超えた程度であろう。大気中に極微量にしか存在しないCO2が数倍になったところで果たしてそのような影響があるだろうか。一見互いに相関して見える現象を、モデルを作成して説明しただけに思われる。相関しているだけでは因果関係は実証できないはずだ。私はむしろ、気温の上昇が原因で大気中のCO2濃度が増加したと考える方がより妥当だと考える。
温暖期で海水温が上昇すれば海水中の溶存CO2は大気中に放出される。また、大気温の上昇によって海水からの水蒸気の蒸発が増加する。水蒸気は最強の温暖化ガスであるため、さらに気温が上昇して蒸発量も増加し、さらに気温が上昇してスパイラルとなる。
温暖化の原因をCO2とする説は極めて胡散臭いことに注意が必要。CO2は温室効果ガスと言われているが、大気中に多く存在する物質の中で温室効果の最も大きいのは水蒸気である。温室効果ガスと言われている気体の赤外線吸収波長域は、水蒸気では12マイクロメートル以上の領域を広範にカバーしているのに対し、CO2は15マイクロメートルの領域に限定されている。このため、温室効果に寄与する気体中のCO2が占める割合は多めに見積もっても全体の3％（97％は水蒸気）以内に過ぎない。
「人為起源の」温室効果ガスのうち、CO2の占める割合が64％という環境庁のデータについては、これが温室効果に対するCO2の寄与率ではないということに注意が必要。
さらに言えば、産業革命よりはるか以前にも現代よりも気温が高かった時代はいくらでも存在した。はるか昔では、恐竜が闊歩していたジュラ紀（2億年～1億4000万年前）の平均気温は、現在よりも10度以上高かく、植物も動物も繁栄できた。日本の縄文時代は、現代よりも3℃程高かった故に東北地方や北海道でも繁栄できた。その後の寒冷化によって生きられなくなり、集落は放棄された。
9世紀から13世紀にかけても世界の気温が上昇し、この時期を中世温暖期とも呼ぶ。この時期は、それまで耕作できなかった高地も農地となり、温暖な気候と農業生産性の増大によってヨーロッパの人口は急激に増加した。しかしその後、14世紀初頭から19世紀中頃にかけて、「小氷期：シュペーラー極小期」と呼ばれる寒冷な時代となり、北半球の平均気温は、1000～2000年の平均気温よりもだいたい0.6度低くなった。この寒冷化が大航海時代の幕開けの動機となった。有名な「ゲルマン民族の大移動」も、寒冷化によって北ヨーロッパには住めなくなり南下したものだ。
温暖期はほとんどの生物にとって生きやすい時期である。温暖化によって生態系が破壊されるなどということはあり得ない。逆に、大氷河期ともなれば、人類の大半は生きられない。
真鍋氏は、このままCO2が増え続ければ気温はさらに上昇し、やがて北極海の氷も消失するなどと言っていた。私は毎日、ADSによる1980年以降の北極海と南極海における海氷面積データのグラフを見ているが、1980年を最高にして減少したものの、夏場の最低は2012年で、今年度はその中間を推移しており減少し続けていることはない。将来的に消失することなど、現状ではあり得ないのである。この人は、根拠も無く、その様な世間の噂話程度のことを言うのだろうか。研究者として無責任であろう。
カーボンニュートラルという冗談。ライフサイクルで考慮しない、ウソだらけの再生可能エネルギー。はたまた、製造過程のエネルギー収支や問題点をごまかした、本当は環境に悪い水素など、作為的なウソ話の氾濫。この様な世界の流れに歯止めは効かないのであろうか。多くの人々を、長期間に渡って欺し続けることはできないと、人間の良識に期待したいのだが、、、。
追伸： 麻生太郎氏の発言を暴言として批判しているが
麻生氏は、「昔、北海道のコメは『やっかいどう米』と言うほどだったが、今はやたらうまいコメを作るようになった。農家のおかげか、違う。温度が上がったからだ。温暖化というと悪いことしか書いてないが、いいことがある」、と述べたらしい。私は、正論だと思う。世の中において、真実を見極めるのは困難だが、1つ方法がある。それは、多くの政治家やマスコミが扇動する方向に真実は無い。
よくもまー、ぬけぬけと言えたものだと思う。つまり、これは人類が産出し得るエネルギーではなく、温暖化が人為的（二酸化炭素の排出）ではないことを自ら断言していることに等しい。
＊1ゼタジュール＝1,000,000,000,000,000,000,000ジュール（漢数字では、10垓（がい）ジュール）
ノーベル物理学賞を受賞した米プリンストン大上級研究員の真鍋淑郎氏は、50年以上前に“温暖化”を予測したそうである。しかし、そもそも、現代は間氷期のただ中の後半であり、気温の上昇など誰でも予測できることである。但し、100万年ほど前から始まった、氷河期と温暖期のサイクルのメカニズムは未だ未解明。
真鍋氏は、複雑な大気や海洋の挙動をコンピューターで再現したと聞く。ノーベル財団による授賞理由は、「大気中の二酸化炭素（CO2）濃度の上昇が地球表面の温度上昇をもたらす仕組みを解明した。1960年代には気候変動の物理モデル開発をリードし、現在の気候変動予測の基礎を築いた」とのこと。地球温暖化予測のモデルの開発には、40年間で150億円に上る研究費を使ったとのことで、実に豪勢な話である。
現在、世界中の政治家やマスコミが騒いでいる、「二酸化炭素が増えれば地球の気温が上昇して地球温暖化につながる」という気象モデルを、世界に先駆けて作成し発表した科学者である。この研究によって、地球温暖化や気候変動の研究が伸展したというが、私には疑問である。
さらに、その後、大気と海洋の循環を組み合わせて長期的な気候変化をシミュレーションする「大気海洋結合モデル」を開発したとのこと。日本の気象庁が発表しているの3カ月先の予報や寒・暖候期予報や、エルニーニョ現象の予測など様々な場面で活用されているという。しかし、気象庁が発表する長期予報は、そのほとんどが正反対となり的中することは極めて希である。自然現象は全て非線形であり、人類は未だ、方程式によって予測することはできていない。エルニーニョ現象もそのメカニズムが解明されたわけでは無い。
現在の気温が上昇がそのまま直線的に続くと考えるのは、幼稚園児なみの認識である。非線形現象そのものである気象現象が、今後もそのまま直線的に推移することなどあり得ないのである。
真鍋氏は、地表で反射した赤外線がCO2などの温室効果ガスに吸収されて生じる気温変化を予測し、CO2濃度が2倍になると気温が2.3度上昇するという推定値を導き出して論文に発表した（1967年）、らしい。現在のCO2濃度は400ppm(0.04％)を少し超えた程度であろう。大気中に極微量にしか存在しないCO2が数倍になったところで果たしてそのような影響があるだろうか。一見互いに相関して見える現象を、モデルを作成して説明しただけに思われる。相関しているだけでは因果関係は実証できないはずだ。私はむしろ、気温の上昇が原因で大気中のCO2濃度が増加したと考える方がより妥当だと考える。
温暖期で海水温が上昇すれば海水中の溶存CO2は大気中に放出される。また、大気温の上昇によって海水からの水蒸気の蒸発が増加する。水蒸気は最強の温暖化ガスであるため、さらに気温が上昇して蒸発量も増加し、さらに気温が上昇してスパイラルとなる。
温暖化の原因をCO2とする説は極めて胡散臭いことに注意が必要。CO2は温室効果ガスと言われているが、大気中に多く存在する物質の中で温室効果の最も大きいのは水蒸気である。温室効果ガスと言われている気体の赤外線吸収波長域は、水蒸気では12マイクロメートル以上の領域を広範にカバーしているのに対し、CO2は15マイクロメートルの領域に限定されている。このため、温室効果に寄与する気体中のCO2が占める割合は多めに見積もっても全体の3％（97％は水蒸気）以内に過ぎない。
「人為起源の」温室効果ガスのうち、CO2の占める割合が64％という環境庁のデータについては、これが温室効果に対するCO2の寄与率ではないということに注意が必要。
さらに言えば、産業革命よりはるか以前にも現代よりも気温が高かった時代はいくらでも存在した。はるか昔では、恐竜が闊歩していたジュラ紀（2億年～1億4000万年前）の平均気温は、現在よりも10度以上高かく、植物も動物も繁栄できた。日本の縄文時代は、現代よりも3℃程高かった故に東北地方や北海道でも繁栄できた。その後の寒冷化によって生きられなくなり、集落は放棄された。
9世紀から13世紀にかけても世界の気温が上昇し、この時期を中世温暖期とも呼ぶ。この時期は、それまで耕作できなかった高地も農地となり、温暖な気候と農業生産性の増大によってヨーロッパの人口は急激に増加した。しかしその後、14世紀初頭から19世紀中頃にかけて、「小氷期：シュペーラー極小期」と呼ばれる寒冷な時代となり、北半球の平均気温は、1000～2000年の平均気温よりもだいたい0.6度低くなった。この寒冷化が大航海時代の幕開けの動機となった。有名な「ゲルマン民族の大移動」も、寒冷化によって北ヨーロッパには住めなくなり南下したものだ。
温暖期はほとんどの生物にとって生きやすい時期である。温暖化によって生態系が破壊されるなどということはあり得ない。逆に、大氷河期ともなれば、人類の大半は生きられない。
真鍋氏は、このままCO2が増え続ければ気温はさらに上昇し、やがて北極海の氷も消失するなどと言っていた。私は毎日、ADSによる1980年以降の北極海と南極海における海氷面積データのグラフを見ているが、1980年を最高にして減少したものの、夏場の最低は2012年で、今年度はその中間を推移しており減少し続けていることはない。将来的に消失することなど、現状ではあり得ないのである。この人は、根拠も無く、その様な世間の噂話程度のことを言うのだろうか。研究者として無責任であろう。
カーボンニュートラルという冗談。ライフサイクルで考慮しない、ウソだらけの再生可能エネルギー。はたまた、製造過程のエネルギー収支や問題点をごまかした、本当は環境に悪い水素など、作為的なウソ話の氾濫。この様な世界の流れに歯止めは効かないのであろうか。多くの人々を、長期間に渡って欺し続けることはできないと、人間の良識に期待したいのだが、、、。
追伸： 麻生太郎氏の発言を暴言として批判しているが
麻生氏は、「昔、北海道のコメは『やっかいどう米』と言うほどだったが、今はやたらうまいコメを作るようになった。農家のおかげか、違う。温度が上がったからだ。温暖化というと悪いことしか書いてないが、いいことがある」、と述べたらしい。私は、正論だと思う。世の中において、真実を見極めるのは困難だが、1つ方法がある。それは、多くの政治家やマスコミが扇動する方向に真実は無い。
2021-10-26 13:49
ワクチン接種は必要か中止すべきか [らくがき]
日本における、新型コロナワクチンの接種による死亡数が7月30日までに919人（1日当たり91人）に達した。日は違うが、新型コロナによる死亡数(8月19日現在）は合計15,555人。当然ながら、遥に感染による死亡数が多い。
しかし、直近のデータでは、、それぞれの増加数の前日比を見ると、ワクチン後では1日当たり18.2人で、最近5日間に91人増加し、感染による死亡数では34人となっている。ワクチン後の死亡数の増加は、感染による1日当たりの死亡数増加の53.5％に相当する。しかも、最近はその増加傾向が加速している。
ワクチン接種によって死亡者がでれば、通常はとっくに中止されているはずだ。陽性者に対する死者数は0.1％から0.2％で推移しており、季節性インフルエンザと変わらなくなった今日において、ワクチン接種によるメリットが死亡よりも高いと言い切れるとは考えにくい。
致死率低下の要因として、重症化率・致死率が高い高齢者へのワクチン接種がほぼ終わったことも大きいと考えられる。また、受けいれ側の医療従事者もほとんどワクチン接種が終わったことで、感染しても重症化する危険が以前と比べてはるかに低いものとなっている。これらはワクチンによる恩恵と言える。しかし、要因として、ウイルス自身の変異による可能性も否定できない。
ワクチンの必要性に疑問が生じている一方で、２度のワクチン接種で抗体が完成したはずの人への「ブレークスルー感染」が世界中で報告され、３度目のワクチン接種を行うとする国が増えてきた。米国立アレルギー感染症研究所・ファウチ所長は、12日の会見で「免疫が低い人以外は追加接種の必要はない」というそれまでの発言を翻し、「２度では不十分でいずれ全員が３度目のワクチン接種が必要となる」との認識を示している。
私には、無益な「いたちごっこ」に思われる。そもそも、RNAウイルスに対してワクチンの効果は期待できない。さらに、大量のワクチン攻撃に対する防御として、世界中でウイルスの収斂進化が進み、ワクチンを無効とする変異型が次から次へと出現して脅威の増幅とともにパンデミックの終息を遅延させるのではないだろうか。
デルタ株が最初に確認されたインドでは、現在、感染が激減してレストランやマーケットも通常営業となっている。この要因として、「ロックダウン」の効果だとするのは間違いだ。感染を防御したのではなく、感染が広がったために「集団免疫」ができたからである。インド政府が6月と7月に行った調査によると、主要な8州で70％以上の人に抗体が確認された。人口は13億人、その中の9億人がすでに抗体を獲得したことになる。これはインド全土に感染が広がった結果に他ならない。さらに言えば、新型コロナワクチンには感染を止める効果はほとんど無い。
我が国では「医療崩壊」などと大騒ぎだが、これとても奇妙な話だ。それは、一部の新型コロナ専門病床の話にすぎない。ほとんどの医療機関は正常に稼働している。また、専門病床でのベッドが空きにくい理由は、感染症法上でのコロナの扱いにある。現状はSARS(重症急性呼吸器症候群)並の「2類」相当とされているが、実際の規制内容をみる限り、致死率が極めて高いエボラ出血熱並の「1類」相当の扱いに近い最大級の警戒をしている。これは異常だ。
政府も国民も新型コロナの実体を冷静に科学的に検証するべきだ。感染症法上の分類は、医療従事者や入院患者への感染と、死亡リスクなどに対して対応するものである筈だ。
季節性インフルエンザは「5類」相当であるが、年間3000～6000人、多い年では10,000人程度が死亡している。また、コロナ同様に人工呼吸器を使用することもある。それでも騒ぐ人はいない。さらに言えば、治療薬のないMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)などの耐性菌による肺炎は「5類」相当にすらなっておらず、通常の肺炎によっても毎年10万人近い人が死亡している。
こうした事情を総合すれば、新型コロナも季節性インフルエンザ並の「5類」相当に引き下げることが妥当と言える。そうすれば、人々の間違った危機意識や、差別、さらに、専門病床の業務負担や病床不足、および保健所の業務なども緩和される（私は、以前より、度々主張しているが）。
何よりも、鍼灸師ごときではあるが、私が最も危惧しているのは、国も、専門機関でさえも、「ワクチン接種後の死亡」の原因究明をしていないことだ。さらに、海外では、新型コロナが空気感染（エアロゾル）することが常識となった今日においても、従来の飛沫感染に対する対応である、アルコール消毒やパネルによる防御、人流抑制などといった旧来型しか訴えていないことだ。
しかし、直近のデータでは、、それぞれの増加数の前日比を見ると、ワクチン後では1日当たり18.2人で、最近5日間に91人増加し、感染による死亡数では34人となっている。ワクチン後の死亡数の増加は、感染による1日当たりの死亡数増加の53.5％に相当する。しかも、最近はその増加傾向が加速している。
ワクチン接種によって死亡者がでれば、通常はとっくに中止されているはずだ。陽性者に対する死者数は0.1％から0.2％で推移しており、季節性インフルエンザと変わらなくなった今日において、ワクチン接種によるメリットが死亡よりも高いと言い切れるとは考えにくい。
致死率低下の要因として、重症化率・致死率が高い高齢者へのワクチン接種がほぼ終わったことも大きいと考えられる。また、受けいれ側の医療従事者もほとんどワクチン接種が終わったことで、感染しても重症化する危険が以前と比べてはるかに低いものとなっている。これらはワクチンによる恩恵と言える。しかし、要因として、ウイルス自身の変異による可能性も否定できない。
ワクチンの必要性に疑問が生じている一方で、２度のワクチン接種で抗体が完成したはずの人への「ブレークスルー感染」が世界中で報告され、３度目のワクチン接種を行うとする国が増えてきた。米国立アレルギー感染症研究所・ファウチ所長は、12日の会見で「免疫が低い人以外は追加接種の必要はない」というそれまでの発言を翻し、「２度では不十分でいずれ全員が３度目のワクチン接種が必要となる」との認識を示している。
私には、無益な「いたちごっこ」に思われる。そもそも、RNAウイルスに対してワクチンの効果は期待できない。さらに、大量のワクチン攻撃に対する防御として、世界中でウイルスの収斂進化が進み、ワクチンを無効とする変異型が次から次へと出現して脅威の増幅とともにパンデミックの終息を遅延させるのではないだろうか。
デルタ株が最初に確認されたインドでは、現在、感染が激減してレストランやマーケットも通常営業となっている。この要因として、「ロックダウン」の効果だとするのは間違いだ。感染を防御したのではなく、感染が広がったために「集団免疫」ができたからである。インド政府が6月と7月に行った調査によると、主要な8州で70％以上の人に抗体が確認された。人口は13億人、その中の9億人がすでに抗体を獲得したことになる。これはインド全土に感染が広がった結果に他ならない。さらに言えば、新型コロナワクチンには感染を止める効果はほとんど無い。
我が国では「医療崩壊」などと大騒ぎだが、これとても奇妙な話だ。それは、一部の新型コロナ専門病床の話にすぎない。ほとんどの医療機関は正常に稼働している。また、専門病床でのベッドが空きにくい理由は、感染症法上でのコロナの扱いにある。現状はSARS(重症急性呼吸器症候群)並の「2類」相当とされているが、実際の規制内容をみる限り、致死率が極めて高いエボラ出血熱並の「1類」相当の扱いに近い最大級の警戒をしている。これは異常だ。
政府も国民も新型コロナの実体を冷静に科学的に検証するべきだ。感染症法上の分類は、医療従事者や入院患者への感染と、死亡リスクなどに対して対応するものである筈だ。
季節性インフルエンザは「5類」相当であるが、年間3000～6000人、多い年では10,000人程度が死亡している。また、コロナ同様に人工呼吸器を使用することもある。それでも騒ぐ人はいない。さらに言えば、治療薬のないMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)などの耐性菌による肺炎は「5類」相当にすらなっておらず、通常の肺炎によっても毎年10万人近い人が死亡している。
こうした事情を総合すれば、新型コロナも季節性インフルエンザ並の「5類」相当に引き下げることが妥当と言える。そうすれば、人々の間違った危機意識や、差別、さらに、専門病床の業務負担や病床不足、および保健所の業務なども緩和される（私は、以前より、度々主張しているが）。
何よりも、鍼灸師ごときではあるが、私が最も危惧しているのは、国も、専門機関でさえも、「ワクチン接種後の死亡」の原因究明をしていないことだ。さらに、海外では、新型コロナが空気感染（エアロゾル）することが常識となった今日においても、従来の飛沫感染に対する対応である、アルコール消毒やパネルによる防御、人流抑制などといった旧来型しか訴えていないことだ。
2021-08-20 13:08
新型コロナウイルスは既に弱毒化している？ [らくがき]
ルイジアナ州の公衆衛生当局が、最近は患者がより軽度の症状を示していると述べている。ルイジアナ州の州保健官であるジョー・カンター医学博士（MPH）は、地元のニューオーリンズのラジオ局で、多くのCOVID患者がアレルギーや一般的な風邪などの他の病気と間違えられる症状を発症していると語った。
最も一般的に報告された症状は「頭痛」に変わり、喉の痛み、鼻水、発熱がそれに続く。「嗅覚障害」はトップ10に入ることも無いとのこと。アラバマ大学バーミンガム校の小児感染症の専門家であるDavidKimberlin、MDも、この様な報告を認識していると述べている。この様な報告は、つい先日、京都大学の感染症専門医の意見でも、症状は頭痛がほとんどで、嗅覚障害はほとんど見られないとする話とも共通している。
ジョー博士の調査結果は査読された文献の一部ではなく、プレプリントの出版物でもない。しかし、他の専門家も、COVID19の症状が以前の亜種で見られたものとは異なっているという事例報告の増加を認めている。地域による違いもあると思われることや、今後の変異は未知数であり、未だしばらくの間注意は必要だろうが、世間の喧噪とは違い、ウイルスは既に弱毒化しつつあるのではないだろうか。
この文献では、「軽度の風邪の様な症状がある場合は、検査を受ける必要があります」と、不顕性感染を恐れている様子だが、私はむしろ、このウイルスとの共存の始まりであると推測している。既に、いたずらに恐れる時期は過ぎつつあると思われる。
引用文献
Are COVID Symptoms Different With Delta?
- As reports of milder cold-like illness surface, experts suggest testing to know for sure
by Kristina Fiore, Director of Enterprise & Investigative Reporting, MedPage Today August 11, 2021
最も一般的に報告された症状は「頭痛」に変わり、喉の痛み、鼻水、発熱がそれに続く。「嗅覚障害」はトップ10に入ることも無いとのこと。アラバマ大学バーミンガム校の小児感染症の専門家であるDavidKimberlin、MDも、この様な報告を認識していると述べている。この様な報告は、つい先日、京都大学の感染症専門医の意見でも、症状は頭痛がほとんどで、嗅覚障害はほとんど見られないとする話とも共通している。
ジョー博士の調査結果は査読された文献の一部ではなく、プレプリントの出版物でもない。しかし、他の専門家も、COVID19の症状が以前の亜種で見られたものとは異なっているという事例報告の増加を認めている。地域による違いもあると思われることや、今後の変異は未知数であり、未だしばらくの間注意は必要だろうが、世間の喧噪とは違い、ウイルスは既に弱毒化しつつあるのではないだろうか。
この文献では、「軽度の風邪の様な症状がある場合は、検査を受ける必要があります」と、不顕性感染を恐れている様子だが、私はむしろ、このウイルスとの共存の始まりであると推測している。既に、いたずらに恐れる時期は過ぎつつあると思われる。
引用文献
Are COVID Symptoms Different With Delta?
- As reports of milder cold-like illness surface, experts suggest testing to know for sure
by Kristina Fiore, Director of Enterprise & Investigative Reporting, MedPage Today August 11, 2021
2021-08-16 11:12
コメントへの返答として [らくがき]
「直近の感染者数とその医療逼迫に対して、今の現状を鑑みてご意見を」とのことですが、私の考えはこのブログで述べたとおりです。かなり攻撃的で乱暴かも知れませんが、敢えて述べています。
国立感染症研究所（NIID）によれば、現時点における全国の病院の入院制限は7.3％、入院停止は0.7％、通常入院は83.7％です。確かに、デルタ変移株のために逼迫状態と言える医療機関は複数存在します。しかし、日本の医療全体を見て、「医療の逼迫」をどの様に定義するのか問題があります。危機を煽りたがるテレビとエセ専門家に翻弄されないことです。
デルタ株では、他の変異株に対して死亡リスクは4.9倍と高く、ラムダ株では未だ不明です。今後の変異によっては事情は変わるでしょうから、私の考えが間違いになることも予想されます。今後の事は判りかねます。これまでの投稿内容が現実と乖離する可能性もあります。それは、投稿日を見て判断していただきたい。
因みに、デルタからラムダλ（C.37）までの変異株である、イプシロン ε（ B.1.427/B.1.429）,ゼータζ（P.2 GR /484K.V2), イータη（B.1.525 G/484K.V3), シータθ（P.3 ）, イオタι（B.1.526）VOI, カッパκ（B.1.617.1)の６種類についても不明です。
分類の変更については、既に、厚生労働省は新型コロナウイルスの感染症法における扱いの見直しに着手しているようです（9日夜に報道有り）。
未知の感染症であったため、一時的に「指定感染症」に位置づけられましたが、当初から、賛否両論がありました。今年2月に感染症法が改正され、新型インフルエンザ感染症法に位置づけられる際にも「5類」にすべきとの意見はあったように聞いています。
その議論の際、全国保健所長会は厚労省に意見書を出しています。
その内容は、病原性・感染性が高いという恐怖を抱かせる疾患であるというイメージが、一般の人のみならず医療従事者においても誤解の蔓延を招く懸念があると述べています。実際巷では、差別や診療拒否が起き、保健所を始めとする地域の医療体制が逼迫する要因となっています。
新型インフルエンザ等感染症への対策として、「SARS（重症急性呼吸器症候群）」や「結核」などが規定されている2類感染症以上の強い対策をとれます。具体的には、外出自粛の要請や入院勧告、指定医療機関への入院など。しかし、無症状者についてもこうした措置を適用することで、保健所や医療機関は感染者が増えてくるに従って業務がひっ迫してきます。さらに、指定医療機関の病床だけでは現状では不足する可能背が生じる。
一方、5類感染症に規定されているのは季節性のインフルエンザで、措置が緩和されて死亡時の医師による届け出と濃厚接触者の調査などは必要だが、入院の勧告や都道府県による経過の報告、就業制限などは無いので、医療機関や保健所など現場の業務はかなり軽減される。
この様な話をすると、「死んだらどうするんだ」と言われますが、実質的な感染者数を推測すれば、致死率はインフルエンザと大差ないはずです。現時点（8月14日現在）における累計死亡者数は15,393人ですが、一昨年における、通常の肺炎による死亡者は95,400人以上であり、遥に多くの人が死亡しています。記憶では、1日当たり254人だったと思います。
現在、自宅における自粛中の食品提供や医療費はすべて公費で負担されていますが、5類感染症になると検査費用を含む医療費は自己負担になるため不満も出るでしょう。また、多くの専門家は、「不顕性感染」の問題を叫ぶ事でしょう。しかし、イギリスなどでは、感染者の全てを問題とするのではなく、重症者のみを対象とする姿勢に変更しています。
批判を覚悟で極端な言い方をすれば、国民全てが感染して良いのです。流行が終息するのは、1) ほとんどの人間が感染して集団免疫を獲得するか、2) ウイルスが弱毒化して共存していくか、3) 変異し過ぎて感染性を失うか、4) 強病原性となって致死率を高くすることで自滅するかの何れしかないと考えます（専門家ではありませんが）。恐らく、2)の可能性が最も高いと予想されます。これまでも人とウイルスは共進化してきたのですから。尚、私の考え方は、スウェーデンや現在のイギリスに近いと思われます。
このパンデミックも何れ近いうちに終息するでしょうが、むしろ危惧されるのは、人類がこれまで未経験であった、mRNAワクチンの作用が未知数であることです。それは誰にも判らないのです。さらに、最も怖いのは人間の無知と想像力です。
国立感染症研究所（NIID）によれば、現時点における全国の病院の入院制限は7.3％、入院停止は0.7％、通常入院は83.7％です。確かに、デルタ変移株のために逼迫状態と言える医療機関は複数存在します。しかし、日本の医療全体を見て、「医療の逼迫」をどの様に定義するのか問題があります。危機を煽りたがるテレビとエセ専門家に翻弄されないことです。
デルタ株では、他の変異株に対して死亡リスクは4.9倍と高く、ラムダ株では未だ不明です。今後の変異によっては事情は変わるでしょうから、私の考えが間違いになることも予想されます。今後の事は判りかねます。これまでの投稿内容が現実と乖離する可能性もあります。それは、投稿日を見て判断していただきたい。
因みに、デルタからラムダλ（C.37）までの変異株である、イプシロン ε（ B.1.427/B.1.429）,ゼータζ（P.2 GR /484K.V2), イータη（B.1.525 G/484K.V3), シータθ（P.3 ）, イオタι（B.1.526）VOI, カッパκ（B.1.617.1)の６種類についても不明です。
分類の変更については、既に、厚生労働省は新型コロナウイルスの感染症法における扱いの見直しに着手しているようです（9日夜に報道有り）。
未知の感染症であったため、一時的に「指定感染症」に位置づけられましたが、当初から、賛否両論がありました。今年2月に感染症法が改正され、新型インフルエンザ感染症法に位置づけられる際にも「5類」にすべきとの意見はあったように聞いています。
その議論の際、全国保健所長会は厚労省に意見書を出しています。
その内容は、病原性・感染性が高いという恐怖を抱かせる疾患であるというイメージが、一般の人のみならず医療従事者においても誤解の蔓延を招く懸念があると述べています。実際巷では、差別や診療拒否が起き、保健所を始めとする地域の医療体制が逼迫する要因となっています。
新型インフルエンザ等感染症への対策として、「SARS（重症急性呼吸器症候群）」や「結核」などが規定されている2類感染症以上の強い対策をとれます。具体的には、外出自粛の要請や入院勧告、指定医療機関への入院など。しかし、無症状者についてもこうした措置を適用することで、保健所や医療機関は感染者が増えてくるに従って業務がひっ迫してきます。さらに、指定医療機関の病床だけでは現状では不足する可能背が生じる。
一方、5類感染症に規定されているのは季節性のインフルエンザで、措置が緩和されて死亡時の医師による届け出と濃厚接触者の調査などは必要だが、入院の勧告や都道府県による経過の報告、就業制限などは無いので、医療機関や保健所など現場の業務はかなり軽減される。
この様な話をすると、「死んだらどうするんだ」と言われますが、実質的な感染者数を推測すれば、致死率はインフルエンザと大差ないはずです。現時点（8月14日現在）における累計死亡者数は15,393人ですが、一昨年における、通常の肺炎による死亡者は95,400人以上であり、遥に多くの人が死亡しています。記憶では、1日当たり254人だったと思います。
現在、自宅における自粛中の食品提供や医療費はすべて公費で負担されていますが、5類感染症になると検査費用を含む医療費は自己負担になるため不満も出るでしょう。また、多くの専門家は、「不顕性感染」の問題を叫ぶ事でしょう。しかし、イギリスなどでは、感染者の全てを問題とするのではなく、重症者のみを対象とする姿勢に変更しています。
批判を覚悟で極端な言い方をすれば、国民全てが感染して良いのです。流行が終息するのは、1) ほとんどの人間が感染して集団免疫を獲得するか、2) ウイルスが弱毒化して共存していくか、3) 変異し過ぎて感染性を失うか、4) 強病原性となって致死率を高くすることで自滅するかの何れしかないと考えます（専門家ではありませんが）。恐らく、2)の可能性が最も高いと予想されます。これまでも人とウイルスは共進化してきたのですから。尚、私の考え方は、スウェーデンや現在のイギリスに近いと思われます。
このパンデミックも何れ近いうちに終息するでしょうが、むしろ危惧されるのは、人類がこれまで未経験であった、mRNAワクチンの作用が未知数であることです。それは誰にも判らないのです。さらに、最も怖いのは人間の無知と想像力です。
2021-08-15 15:12
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バイデンは議会に処方薬の価格を下げるための行動を起こせと言うが [らくがき]
バイデン大統領は「アメリカでは処方薬は法外に高価である。ワシントン議会は処方薬の価格を下げるためにもっと多くのことをしなければならない。」と発言した。しかし、この国においてそれは可能だろうか。
大統領は、FDAに対し、ジェネリック医薬品のより迅速な承認を求める大統領命令を出した。さらに、薬価を下げるために、すでにいくつかの「重要な措置」を講じているとも述べている。この命令では、政府機関が州や部族と協力して、より安価な処方薬をカナダから輸入できるようにすることも求めている。
しかし、根本的問題の改革が抜け落ちてはいないか。
日本においては、新薬は製薬会社が製造コストと患者数から計算して薬価を提示をするが、最終的な決定権は国にある。しかし、アメリカでは、一般的な商品と同様に、薬価の決定権は製薬会社にある。つまり、製薬会社は好きなように薬価を設定できる。
バイデン大統領は、問題を本当に解決するためには議会が行動する必要があると、ホワイトハウスのイーストルームで行われた発言の中で述べた。彼は議会に対し、「BuildBack Better計画」を可決するよう求めた。それは、メディケアに処方薬の価格を交渉する権利を与えるものだ。信じがたいのだが、アメリカでは、メディケアには処方薬の価格交渉が許可されていない。この計画はその禁止を取り除くことを目的としている。
さらに、バイデン大統領は、高齢者が支払う金額を年間3,000ドルに制限し、製薬会社が投資額と健康状態から決定した後、インフレ率に基づいてのみ価格を引き上げることを許可すると述べている。つまり、この改革案においても、国は薬価の決定には関与しない。
メディケアは、診察料、松葉杖、車椅子など、他のすべての種類の医療サービスについて、交渉できるが、薬の販売価格については決定権が製薬会社にあり、交渉はできない。
現在、アメリカ人が処方薬に対して過剰に支払っている金銭を、多くの製薬会社は革新や研究に十分な利益を使用していない。 多くの企業はその利益によって自社株を買い戻し、価値を膨らませてCEOの給与と報酬を引き上げ、市場を独占している。
予想通り、バイデンの発言に対して、米国研究製薬工業協会は批判している。 一方、持続可能なRx価格設定委員会（CSRxP）は、「処方薬の価格を下げる」というバイデン大統領のコミットメントを称賛している。
現在、この国を牛耳っている主な組織は製薬会社と保険会社であり、バイデン大統領の計画が実現する可能性は極めて低い。強行に臨めば、暗殺される危険性もある。
余談ではあるが、アメリカでは、全米12地区の主要な民間銀行が出資する連邦準備銀行が設置されていて、ドル紙幣（連邦準備券）を発行している。かつて、ケネディ大統領はベトナム戦争の戦費と福祉財源を確保するために財務省にドル紙幣を発行させた。それ自体は法律上可能であったが、その行為は金融資本の利益を損なうものであった。彼は暗殺され、その直後にこのドル紙幣は全て回収され、それ以後発行されてはいない。
アメリカとは、その様な国なのだ。
引用文献
Congress Must Take Action to Lower Prescription Drug Prices, Biden Says
— Medicare should be empowered to negotiate drug prices, he suggests－
by Joyce Frieden, Washington Editor, MedPage Today August 12, 2021
大統領は、FDAに対し、ジェネリック医薬品のより迅速な承認を求める大統領命令を出した。さらに、薬価を下げるために、すでにいくつかの「重要な措置」を講じているとも述べている。この命令では、政府機関が州や部族と協力して、より安価な処方薬をカナダから輸入できるようにすることも求めている。
しかし、根本的問題の改革が抜け落ちてはいないか。
日本においては、新薬は製薬会社が製造コストと患者数から計算して薬価を提示をするが、最終的な決定権は国にある。しかし、アメリカでは、一般的な商品と同様に、薬価の決定権は製薬会社にある。つまり、製薬会社は好きなように薬価を設定できる。
バイデン大統領は、問題を本当に解決するためには議会が行動する必要があると、ホワイトハウスのイーストルームで行われた発言の中で述べた。彼は議会に対し、「BuildBack Better計画」を可決するよう求めた。それは、メディケアに処方薬の価格を交渉する権利を与えるものだ。信じがたいのだが、アメリカでは、メディケアには処方薬の価格交渉が許可されていない。この計画はその禁止を取り除くことを目的としている。
さらに、バイデン大統領は、高齢者が支払う金額を年間3,000ドルに制限し、製薬会社が投資額と健康状態から決定した後、インフレ率に基づいてのみ価格を引き上げることを許可すると述べている。つまり、この改革案においても、国は薬価の決定には関与しない。
メディケアは、診察料、松葉杖、車椅子など、他のすべての種類の医療サービスについて、交渉できるが、薬の販売価格については決定権が製薬会社にあり、交渉はできない。
現在、アメリカ人が処方薬に対して過剰に支払っている金銭を、多くの製薬会社は革新や研究に十分な利益を使用していない。 多くの企業はその利益によって自社株を買い戻し、価値を膨らませてCEOの給与と報酬を引き上げ、市場を独占している。
予想通り、バイデンの発言に対して、米国研究製薬工業協会は批判している。 一方、持続可能なRx価格設定委員会（CSRxP）は、「処方薬の価格を下げる」というバイデン大統領のコミットメントを称賛している。
現在、この国を牛耳っている主な組織は製薬会社と保険会社であり、バイデン大統領の計画が実現する可能性は極めて低い。強行に臨めば、暗殺される危険性もある。
余談ではあるが、アメリカでは、全米12地区の主要な民間銀行が出資する連邦準備銀行が設置されていて、ドル紙幣（連邦準備券）を発行している。かつて、ケネディ大統領はベトナム戦争の戦費と福祉財源を確保するために財務省にドル紙幣を発行させた。それ自体は法律上可能であったが、その行為は金融資本の利益を損なうものであった。彼は暗殺され、その直後にこのドル紙幣は全て回収され、それ以後発行されてはいない。
アメリカとは、その様な国なのだ。
引用文献
Congress Must Take Action to Lower Prescription Drug Prices, Biden Says
— Medicare should be empowered to negotiate drug prices, he suggests－
by Joyce Frieden, Washington Editor, MedPage Today August 12, 2021
2021-08-13 10:26
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大罪人のごとき新型コロナ陽性者 [らくがき]
日本のコロナ対策を先導する専門家会議、医師会、都知事を始めとする政治家の面々は、いつまでコロナウイルスの性質や状況判断を間違い続けるのか。これは無知なのか、それとも、この機会を利用して国民を統制下に置きたいだけの、為政者特有の性癖によるものか。
日本における新型コロナの感染状況は最初から「さざ波」程度だった。それを危機に変えて恐怖を煽り、初期治療の紹介もせずに医療設計を怠って医療逼迫を作り上げたのは政治家と専門家を名乗る連中。
重症化はウイルスそのものによるのではなく、自らの免疫が暴走した「サイトカインストーム」であることは当初から明白だった。したがって、免疫抑制剤、ステロイド、さらに、イベルメクチンが有効であることも明らかだった（否定意見も有るが）。それを今頃になって、東京都医師会長がラジオで治療薬として期待されるイベルメクチンに言及するのはアホとしか言い様がない。
テレビは相変わらず、毎日「感染拡大が止まらない」とか「ワクチン接種率が低い」と騒ぎ立てている。毎朝、お馴染みの感染症の専門医とやらが何やらご大層なことを喋っているが、余程暇と見える。テレビに出演する医師の多くは無能で、仕事も無いのであろう。
日本の陽性者数は数千人程度で、制限が撤廃された欧米の数十分の1にすぎず、1日の死亡者数も減少傾向が続いている。ワクチン接種率が低いなどは問題ではない。人種や国によって、新型コロナウイルスの被害は異なるのであって、接種率に意味はない。国民相互の接触を危険視し、強制的な自粛によって陽性者を減らすという愚策に走ったが、これはまさに政治家による人災と言える。
PCR検査を徹底し、クラスターを追跡しで封じ込めることに意味はないし、不可能だ。毎日、陽性者数を発表することにも意味はない。
陽性者数を発症者のように「感染者数」と呼んで情報を垂れ流すのは、いかにもマスコミのやりそうなことだが、あまりにも狡猾だ。このウイルスは無症状の人が多い。陽性者数は単に調査数に比例しているだけのこと。東京が他県の数百倍から1000倍規模で新型コロナが大流行しているなどはあり得ないことである。それは、東京が1日あたり1万件以上の検査が行われているのに対し、他の道府県では1日当たり数百件程度であることが陽性者数の差になっているだけのこと。
さらに、東京の陽性者は20代～30代が中心であり、現時点で、無症状や軽症の人々で、感染が広がっている一方で重症者も死亡者も減少している。
そもそも、若者にはワクチンは必須ではない、と言うよりも早い段階で感染した方が有利だ。例えば、水疱瘡ウイルスのように若いうちに感染した方が軽症で済むことと同じ。さらに、ワクチンで得られる免疫はS抗体と呼ばれる単一抗原に対するものだが、ウイルスそのものに感作されると複数の部位に対して抗体ができる。これは、初期の段階で新型コロナに感染した人はアルファ株にもデルタ株に対しても中和抗体を有していたと、先日、神戸大学の研究結果が発表されている。人為的に作られた抗体よりも、獲得免疫の方が有益なことは明らか。
臨床の現場で働く町医者に比べ、専門家会議に参加するウイルスの専門医とやらにはまともな議論ができないようだ。尾身会長は、新型コロナ対策について、「人々の行動制限だけに頼る時代は終わりつつある」と述べ、今後は、ワクチン、検査、二酸化炭素モニター、下水分析などを追加していくべきなどと述べた。この人は無知なのか。既に、弱毒化して市中感染になった新型コロナウイルスの「ゼロ」を目指したいのか。途方も無い予算を使って不可能で無意味な作業をし、国民には大きな犠牲を強いる。
そんなことよりも、早々に、新型コロナの感染症区分を2類から5類に下げろと言いたい。そうすれば、このような馬鹿騒ぎが終息し、保健所の職員も病院の負担も軽減されるだろう。
国民にも言いたい。「他の病気で死ぬのは気にしないが、新型コロナでは死にたくない」。まるで、コロナ以外では死ぬ病気が無いような認識だが、このような考え違いは改めるべきだ。毎年、ごく普通の肺炎だけでも10万人近くの人が死亡しているのだから。
これからは、新型コロナと共生する時代だ。そもそも、既に多くのウイルスと共生している。人の体は60兆個の細胞でできているが、380兆個のウイルスが共存している。さらに、30万塩基の遺伝子の内の約半数はウイルス由来である。人類はウイルスとともに進化し生きてきた。
国は、矢継ぎ早に次から次へと国民に対する規制を繰り出したが、これは正に「全体主義」と言える。コロナ禍は個を犠牲にするほどの国家的危機ではない。多少勇気は要るが、自分で考えて行動することは決して異端ではなく、総合的・長期的には国家国民が不幸や破滅に陥らないために必須なことであると思う。
日本における新型コロナの感染状況は最初から「さざ波」程度だった。それを危機に変えて恐怖を煽り、初期治療の紹介もせずに医療設計を怠って医療逼迫を作り上げたのは政治家と専門家を名乗る連中。
重症化はウイルスそのものによるのではなく、自らの免疫が暴走した「サイトカインストーム」であることは当初から明白だった。したがって、免疫抑制剤、ステロイド、さらに、イベルメクチンが有効であることも明らかだった（否定意見も有るが）。それを今頃になって、東京都医師会長がラジオで治療薬として期待されるイベルメクチンに言及するのはアホとしか言い様がない。
テレビは相変わらず、毎日「感染拡大が止まらない」とか「ワクチン接種率が低い」と騒ぎ立てている。毎朝、お馴染みの感染症の専門医とやらが何やらご大層なことを喋っているが、余程暇と見える。テレビに出演する医師の多くは無能で、仕事も無いのであろう。
日本の陽性者数は数千人程度で、制限が撤廃された欧米の数十分の1にすぎず、1日の死亡者数も減少傾向が続いている。ワクチン接種率が低いなどは問題ではない。人種や国によって、新型コロナウイルスの被害は異なるのであって、接種率に意味はない。国民相互の接触を危険視し、強制的な自粛によって陽性者を減らすという愚策に走ったが、これはまさに政治家による人災と言える。
PCR検査を徹底し、クラスターを追跡しで封じ込めることに意味はないし、不可能だ。毎日、陽性者数を発表することにも意味はない。
陽性者数を発症者のように「感染者数」と呼んで情報を垂れ流すのは、いかにもマスコミのやりそうなことだが、あまりにも狡猾だ。このウイルスは無症状の人が多い。陽性者数は単に調査数に比例しているだけのこと。東京が他県の数百倍から1000倍規模で新型コロナが大流行しているなどはあり得ないことである。それは、東京が1日あたり1万件以上の検査が行われているのに対し、他の道府県では1日当たり数百件程度であることが陽性者数の差になっているだけのこと。
さらに、東京の陽性者は20代～30代が中心であり、現時点で、無症状や軽症の人々で、感染が広がっている一方で重症者も死亡者も減少している。
そもそも、若者にはワクチンは必須ではない、と言うよりも早い段階で感染した方が有利だ。例えば、水疱瘡ウイルスのように若いうちに感染した方が軽症で済むことと同じ。さらに、ワクチンで得られる免疫はS抗体と呼ばれる単一抗原に対するものだが、ウイルスそのものに感作されると複数の部位に対して抗体ができる。これは、初期の段階で新型コロナに感染した人はアルファ株にもデルタ株に対しても中和抗体を有していたと、先日、神戸大学の研究結果が発表されている。人為的に作られた抗体よりも、獲得免疫の方が有益なことは明らか。
臨床の現場で働く町医者に比べ、専門家会議に参加するウイルスの専門医とやらにはまともな議論ができないようだ。尾身会長は、新型コロナ対策について、「人々の行動制限だけに頼る時代は終わりつつある」と述べ、今後は、ワクチン、検査、二酸化炭素モニター、下水分析などを追加していくべきなどと述べた。この人は無知なのか。既に、弱毒化して市中感染になった新型コロナウイルスの「ゼロ」を目指したいのか。途方も無い予算を使って不可能で無意味な作業をし、国民には大きな犠牲を強いる。
そんなことよりも、早々に、新型コロナの感染症区分を2類から5類に下げろと言いたい。そうすれば、このような馬鹿騒ぎが終息し、保健所の職員も病院の負担も軽減されるだろう。
国民にも言いたい。「他の病気で死ぬのは気にしないが、新型コロナでは死にたくない」。まるで、コロナ以外では死ぬ病気が無いような認識だが、このような考え違いは改めるべきだ。毎年、ごく普通の肺炎だけでも10万人近くの人が死亡しているのだから。
これからは、新型コロナと共生する時代だ。そもそも、既に多くのウイルスと共生している。人の体は60兆個の細胞でできているが、380兆個のウイルスが共存している。さらに、30万塩基の遺伝子の内の約半数はウイルス由来である。人類はウイルスとともに進化し生きてきた。
国は、矢継ぎ早に次から次へと国民に対する規制を繰り出したが、これは正に「全体主義」と言える。コロナ禍は個を犠牲にするほどの国家的危機ではない。多少勇気は要るが、自分で考えて行動することは決して異端ではなく、総合的・長期的には国家国民が不幸や破滅に陥らないために必須なことであると思う。
2021-07-18 21:48
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ワクチン狂躁 [らくがき]
「ワクチン接種」は、まるで水戸黄門の印籠の様な様相を呈している。しかし、そんなに有効なのだろうか。世界トップクラスの摂取率を誇るチリだが、一日当たりの感染者数の推移を見ていると、既に、再び上昇を始めている。感染者数が上昇に転じているか、その傾向が現れている国は、ブラジル、フランス、コロンビア、南アフリカ、フィリピン、イラク、パキスタン、韓国などで、アルゼンチンとインドネシアは急激な増加に転じている。
ヨーロッパやアメリカは、今のところ減少傾向が持続している。しかし、このまま持続するかは疑問だ。個人的意見だが、これまでの減少はワクチンの効果によるものではなく、単なる自然の成り行きではないだろうか。 発表されているワクチンの有効率は驚く程高い。しかし、有効性を求める計算式には疑問を感じる。
例えば、「モデルナ」はアジア系のヒトに対して100％有効と言う。臨床試験に参加した1300人のアジア系の人々では、摂取を受けた616人中感染した人は0人。一方、摂取を受けなかった684人中感染した人は3人。僅か3人の違いだが、ワクチンの有効率を算出する計算式に当てはめると、有効率は100％となる。
ファイザーではどうか。臨床試験に参加した1604人のアジア系の人々のうち796人が摂取を受け、摂取後に感染した人は1人。一方、摂取を受けなかった804人中感染した人は4人。これを計算式に当てはめると、有効率は74.4％となる。
当然、発症する人の頻度はさらに低い。とても差がある様には思えない。
我先にと競ってワクチン接種を受けたり、「ワクチンパスポート」なるものまで作る価値があるのだろうか。そもそも、コロナウイルスのようなRNAウイルスの場合には変異が速いため、ワクチンの効果は低い。風邪のワクチンを作ろうなどと考えるメーカーはいない。
私は専門家ではないが、世界的大規模なワクチン接種が、逆に、ウイルスの収斂進化を助長して変異株を増産させ、パンデミックの終息を遅らせることになる気がするが、いかがなものか。
追伸（5月28日）
さらに、インド、イタリア、ドイツ、メキシコ、オランダ、マレーシアが上昇に転じ、スペイン、カナダもその傾向が現れている。近いうちに、ほとんどの国で再び感染拡大すると予想される。
ワクチンの効果は期待できない。さらに、アメリカCDCも認めたように、新型コロナは空気感染する。
ヨーロッパやアメリカは、今のところ減少傾向が持続している。しかし、このまま持続するかは疑問だ。個人的意見だが、これまでの減少はワクチンの効果によるものではなく、単なる自然の成り行きではないだろうか。 発表されているワクチンの有効率は驚く程高い。しかし、有効性を求める計算式には疑問を感じる。
例えば、「モデルナ」はアジア系のヒトに対して100％有効と言う。臨床試験に参加した1300人のアジア系の人々では、摂取を受けた616人中感染した人は0人。一方、摂取を受けなかった684人中感染した人は3人。僅か3人の違いだが、ワクチンの有効率を算出する計算式に当てはめると、有効率は100％となる。
ファイザーではどうか。臨床試験に参加した1604人のアジア系の人々のうち796人が摂取を受け、摂取後に感染した人は1人。一方、摂取を受けなかった804人中感染した人は4人。これを計算式に当てはめると、有効率は74.4％となる。
当然、発症する人の頻度はさらに低い。とても差がある様には思えない。
我先にと競ってワクチン接種を受けたり、「ワクチンパスポート」なるものまで作る価値があるのだろうか。そもそも、コロナウイルスのようなRNAウイルスの場合には変異が速いため、ワクチンの効果は低い。風邪のワクチンを作ろうなどと考えるメーカーはいない。
私は専門家ではないが、世界的大規模なワクチン接種が、逆に、ウイルスの収斂進化を助長して変異株を増産させ、パンデミックの終息を遅らせることになる気がするが、いかがなものか。
追伸（5月28日）
さらに、インド、イタリア、ドイツ、メキシコ、オランダ、マレーシアが上昇に転じ、スペイン、カナダもその傾向が現れている。近いうちに、ほとんどの国で再び感染拡大すると予想される。
ワクチンの効果は期待できない。さらに、アメリカCDCも認めたように、新型コロナは空気感染する。
2021-05-24 10:04
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米NBCでさえ「聖火リレーは廃止せよ！」と報じている [らくがき]
米NBCが聖火リレーを廃止せよと主張する理由は、パンデミックの最中というだけではない。
そもそも、聖火リレーとは、ナチスによってベルリンオリンピック（1936年）で始められたことだからだ。厳に行われる美女による凹面鏡を使っての点灯式も含め、儀式全般をを考案したのはヒトラーの側近だ。現代においては、聖火リレーを政治的なプロパガンダとして利用することはないかも知れないが、少なくとも、菅首相の思惑は見え見えだ。聖火リレーやメダルの授与、表彰式など、近代オリンピックの様々な様式の多くがナチスによって考案されたものだ。米NBCも、「政権ナチスの宣伝活動に由来するような伝統のいくつかは廃止されるべきだ」と報じている。
その他にも、近代5種競技はスウェーデンの軍隊に委託して考案されたもの。砲丸投げ、ハンマー投げとやり投げは古代の戦争の手段。マラソンも戦争の勝利を伝えるために走った行為を称えたもの。オリンピックを平和の祭典と言いたいのであれば、その本質を考えて改めるべきだ。
さらに、今回の聖火リレーは、7月23日に新国立競技場で行われる開会式まで、121日間をかけて合計約1万人ものランナーが全国の859市区町村を巡る。新型コロナ騒ぎのこのただ中においてだ。
福島の活動家たち、そして日本中の人々が、聖火リレーが始まる前に、リレーを止めるように呼び掛けていたが、多くの国民の声は全く無視され強行された。
五輪組織委員会は、海外からの観客を認めないと発表したが、問題は選手が1万1千人以上、関係者が3万人ぐらい、さらに、報道関係者が入国し、パンデミックを悪化させる可能性は高い。いや、それ以前に海外の選手たちが来るだろうか。
『復興五輪』も「アンダーコントロール」も、全てがウソで塗り固められていた。建築資材も作業員も五輪建築に裂かれ、福島の復興は遅れた。さらに、日本中の建築資材が高騰した。すると、大義をすり替えて、今度は「人類がウイルスに勝利した証」だと言ってのけた。「嘘つきは政治家の始まり」、いや、「基本的素養」なのだろう。
1964年の東京オリンピックを大成功だったと思い込んでいる人は多い。しかし実際は、翌年には五輪不況となり初めて赤字国債が発行された。この後、赤字国債は雪だるま式に増加し、今では国家予算の半分となり、総額は1000兆円を超えた。オリンピックを食い物にする連中だけが得をする。
私は、オリンピックそのものを廃止すべきと昔から言っている。そもそも、近代オリンピックの創始者であるクーベルタン自身も、「もしも輪廻が存在して100年後に生まれ変わったら、五輪をつぶす方に回る」と発言している。しかし、そのクーベルタンは、1936年のナチスによるベルリン五輪を高く評価したと言われている。さらに、晩年はローザンヌに住み、ナチスの年金で暮らしていた。オリンピックに、原点も理念も存在しないのだ。
そもそも、聖火リレーとは、ナチスによってベルリンオリンピック（1936年）で始められたことだからだ。厳に行われる美女による凹面鏡を使っての点灯式も含め、儀式全般をを考案したのはヒトラーの側近だ。現代においては、聖火リレーを政治的なプロパガンダとして利用することはないかも知れないが、少なくとも、菅首相の思惑は見え見えだ。聖火リレーやメダルの授与、表彰式など、近代オリンピックの様々な様式の多くがナチスによって考案されたものだ。米NBCも、「政権ナチスの宣伝活動に由来するような伝統のいくつかは廃止されるべきだ」と報じている。
その他にも、近代5種競技はスウェーデンの軍隊に委託して考案されたもの。砲丸投げ、ハンマー投げとやり投げは古代の戦争の手段。マラソンも戦争の勝利を伝えるために走った行為を称えたもの。オリンピックを平和の祭典と言いたいのであれば、その本質を考えて改めるべきだ。
さらに、今回の聖火リレーは、7月23日に新国立競技場で行われる開会式まで、121日間をかけて合計約1万人ものランナーが全国の859市区町村を巡る。新型コロナ騒ぎのこのただ中においてだ。
福島の活動家たち、そして日本中の人々が、聖火リレーが始まる前に、リレーを止めるように呼び掛けていたが、多くの国民の声は全く無視され強行された。
五輪組織委員会は、海外からの観客を認めないと発表したが、問題は選手が1万1千人以上、関係者が3万人ぐらい、さらに、報道関係者が入国し、パンデミックを悪化させる可能性は高い。いや、それ以前に海外の選手たちが来るだろうか。
『復興五輪』も「アンダーコントロール」も、全てがウソで塗り固められていた。建築資材も作業員も五輪建築に裂かれ、福島の復興は遅れた。さらに、日本中の建築資材が高騰した。すると、大義をすり替えて、今度は「人類がウイルスに勝利した証」だと言ってのけた。「嘘つきは政治家の始まり」、いや、「基本的素養」なのだろう。
1964年の東京オリンピックを大成功だったと思い込んでいる人は多い。しかし実際は、翌年には五輪不況となり初めて赤字国債が発行された。この後、赤字国債は雪だるま式に増加し、今では国家予算の半分となり、総額は1000兆円を超えた。オリンピックを食い物にする連中だけが得をする。
私は、オリンピックそのものを廃止すべきと昔から言っている。そもそも、近代オリンピックの創始者であるクーベルタン自身も、「もしも輪廻が存在して100年後に生まれ変わったら、五輪をつぶす方に回る」と発言している。しかし、そのクーベルタンは、1936年のナチスによるベルリン五輪を高く評価したと言われている。さらに、晩年はローザンヌに住み、ナチスの年金で暮らしていた。オリンピックに、原点も理念も存在しないのだ。
2021-03-26 11:28
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医療崩壊というあやかし [らくがき]
医療崩壊の危機は行政が招いていることにすぎない。それは、新型コロナを未だに「指定感染症2類相当措置」にしているからだ。季節性インフルエンザと同様に、「指定感染症5類」にすれば医療崩壊は避けられる。実に簡単なことだ。その結果、看護師を無駄に疲弊させることが避けられる。
インフルエンザは年間1000万人もの感染者が出ているが、毎年冬になるたびに「医療崩壊の危機」などと叫ぶ者はいない。その理由は簡単で、季節性インフルエンザが指定感染症5類だからだ。新型コロナのように、重症患者は指定感染症医療機関でしか受け入れられない。軽症や無症状でも隔離する。検査結果をすべて報告する。これらの無駄な縛りがないからだ。
例えば、某指定病院で陽性者1人が出たのに対し、53人が濃厚接触者に認定されたとする。すると、基本的には2週間自宅待機となる。PCR検査の結果、陽性者は最初の1人のみであったとすると、他の職員には全く症状はなく感染もしていないのに2週間働けない状況は全くの無駄な行為となってしまう。当然、人員が足りなくなり、病棟を閉鎖したり、外来や救急、手術を止めたりしなければならなくなる。これこそが「医療逼迫」の実体である。
ヨーロッパでは人口10万人あたりの累計死者は100人、一方、日本は2.4人でほぼ40分の1にすぎない。さらに、人口あたりのベッド数はOECD平均の3倍と世界一。新型コロナで人工呼吸の必要な重症患者は全国総数でも約450人であるのに対し、人工呼吸器は4万5000台も揃っている。全国的にみれば、医療資源の限界を超えることはあり得ない。逼迫する要因の1つは、医師の数がOECD平均の70％と少ないことも関係している。しかし、問題は法による縛りや医療資源の偏在だろう。
「死人が出たらどうする」と、メディアは煽る、しかし、日本でも毎年季節性インフルエンザで数千人～1万人が死亡し、通常の肺炎でも94,000人以上（2019年度）が死亡している。しかし、医療崩壊など起こらないし、誰も騒がない。
インフルエンザは年間1000万人もの感染者が出ているが、毎年冬になるたびに「医療崩壊の危機」などと叫ぶ者はいない。その理由は簡単で、季節性インフルエンザが指定感染症5類だからだ。新型コロナのように、重症患者は指定感染症医療機関でしか受け入れられない。軽症や無症状でも隔離する。検査結果をすべて報告する。これらの無駄な縛りがないからだ。
例えば、某指定病院で陽性者1人が出たのに対し、53人が濃厚接触者に認定されたとする。すると、基本的には2週間自宅待機となる。PCR検査の結果、陽性者は最初の1人のみであったとすると、他の職員には全く症状はなく感染もしていないのに2週間働けない状況は全くの無駄な行為となってしまう。当然、人員が足りなくなり、病棟を閉鎖したり、外来や救急、手術を止めたりしなければならなくなる。これこそが「医療逼迫」の実体である。
ヨーロッパでは人口10万人あたりの累計死者は100人、一方、日本は2.4人でほぼ40分の1にすぎない。さらに、人口あたりのベッド数はOECD平均の3倍と世界一。新型コロナで人工呼吸の必要な重症患者は全国総数でも約450人であるのに対し、人工呼吸器は4万5000台も揃っている。全国的にみれば、医療資源の限界を超えることはあり得ない。逼迫する要因の1つは、医師の数がOECD平均の70％と少ないことも関係している。しかし、問題は法による縛りや医療資源の偏在だろう。
「死人が出たらどうする」と、メディアは煽る、しかし、日本でも毎年季節性インフルエンザで数千人～1万人が死亡し、通常の肺炎でも94,000人以上（2019年度）が死亡している。しかし、医療崩壊など起こらないし、誰も騒がない。
2020-12-24 14:23
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新型コロナ禍によって知り得ること [らくがき]
東京大学大学院医学系研究科の宮脇 敦士助教らのグループは、今年2月以降、喘息のため入院する患者が例年に比べて大幅に減ったとする調査結果を発表した。
それによると、全国 272 ヵ所の急性期病院における入院診療データを分析した結果、新型コロナウイルス感染症の流行期間（2020年2月24日以降)では、前年までの同時期に比べて、喘息による入院数が55%減少した。
健保連による、全国の20～70代の男女4,623人を対象に実施した今年9月のオンライン調査によると、高血圧症や脂質異常症といった持病をもつ3,500人のうち、865人（24.7%）が受診を抑制したが、それらの人の69.4%が体調が悪くなったとは感じないと回答し、体調が少し悪くなったと感じた人は10.7%だった。
今から約30年前、老人保健施設が創設された頃のエピソードでは、老人病院から老健施設に転所した高齢者の多くが、認知症が改善しむしろ元気になったのである。老人保健施設では薬剤費が包括化されており、薬を使えば使うほど施設側の持ち出しになるという制度設計になっているため、老人病院から老健施設に転所した高齢者の多くが病院入院時よりも投与する薬を大幅に減らされたことが、その要因として挙げられている。
今回のコロナ禍でも、外来診療における過剰診療・過剰投薬が改めて浮き彫りになるであろうし、恐らく、2020年度における病気による死亡者数も減少するものと、個人的に予想している（来年に報告される、厚生労働省の統計が待たれる）。
季節性インフルエンザについても、その発症は例年より大幅に少ないとの報告が出ている。
厚生労働省が11月20日に発表した、 11月9～15 日の1週間のインフルエンザの発生状況によると、全国およそ5,000ヵ所の定点医療機関から報告があった患者数は前週から1人減り、わずか計23人。インフルエンザは、1医療機関当たりの1週間の患者数が全国で1人を超えると全国的な流行期入りと判断されるが、この時点で0.005人と大きく下回っている。専門家を自称する医師の中には、新型コロナとインフルエンザが同時に流行する可能性があると騒いでいた人たちがいた。しかし、私の知る限り、これまでに複数の感染症が同時に流行したことはない。1つの感染症が流行すれば、他の感染症は減少するのが一般的だ。
因みに、日本においても毎年数千人がインフルエンザで死亡し、多い年では一万人が死亡している。通常の肺炎でも、昨年度は9万4千人以上が死亡している（一日平均259人）。新型コロナの比ではないのである。
また、日本医師会による最新の診療所の経営状況の発表では（11月5日）、小児科で約3割、耳鼻咽喉科で約2割前後、外来点数が減少している。小児科と耳鼻咽喉科は感染症やアレルギー性疾患の患者が多く、単に新型コロナによる受診の抑制だけではなく、疾患そのものが減っていることも大きな要因と考えられている。
それぞれのデータには複数の要因が関与しており、単純には比較できない。それでも、以前から言っていることだが、「医療の本質」について改めて考える好機ではないだろうか。さらに言わせてもらえば、専門家と呼ばれている医師達ほど、建前ばかりで本音を語らない。
引用
第34回 コロナ禍の意外な恩恵？ インフル・喘息大幅減、受診抑制も体調変化なし…
萬田 桃 氏
Care Net 公開日：2020/11/25
それによると、全国 272 ヵ所の急性期病院における入院診療データを分析した結果、新型コロナウイルス感染症の流行期間（2020年2月24日以降)では、前年までの同時期に比べて、喘息による入院数が55%減少した。
健保連による、全国の20～70代の男女4,623人を対象に実施した今年9月のオンライン調査によると、高血圧症や脂質異常症といった持病をもつ3,500人のうち、865人（24.7%）が受診を抑制したが、それらの人の69.4%が体調が悪くなったとは感じないと回答し、体調が少し悪くなったと感じた人は10.7%だった。
今から約30年前、老人保健施設が創設された頃のエピソードでは、老人病院から老健施設に転所した高齢者の多くが、認知症が改善しむしろ元気になったのである。老人保健施設では薬剤費が包括化されており、薬を使えば使うほど施設側の持ち出しになるという制度設計になっているため、老人病院から老健施設に転所した高齢者の多くが病院入院時よりも投与する薬を大幅に減らされたことが、その要因として挙げられている。
今回のコロナ禍でも、外来診療における過剰診療・過剰投薬が改めて浮き彫りになるであろうし、恐らく、2020年度における病気による死亡者数も減少するものと、個人的に予想している（来年に報告される、厚生労働省の統計が待たれる）。
季節性インフルエンザについても、その発症は例年より大幅に少ないとの報告が出ている。
厚生労働省が11月20日に発表した、 11月9～15 日の1週間のインフルエンザの発生状況によると、全国およそ5,000ヵ所の定点医療機関から報告があった患者数は前週から1人減り、わずか計23人。インフルエンザは、1医療機関当たりの1週間の患者数が全国で1人を超えると全国的な流行期入りと判断されるが、この時点で0.005人と大きく下回っている。専門家を自称する医師の中には、新型コロナとインフルエンザが同時に流行する可能性があると騒いでいた人たちがいた。しかし、私の知る限り、これまでに複数の感染症が同時に流行したことはない。1つの感染症が流行すれば、他の感染症は減少するのが一般的だ。
因みに、日本においても毎年数千人がインフルエンザで死亡し、多い年では一万人が死亡している。通常の肺炎でも、昨年度は9万4千人以上が死亡している（一日平均259人）。新型コロナの比ではないのである。
また、日本医師会による最新の診療所の経営状況の発表では（11月5日）、小児科で約3割、耳鼻咽喉科で約2割前後、外来点数が減少している。小児科と耳鼻咽喉科は感染症やアレルギー性疾患の患者が多く、単に新型コロナによる受診の抑制だけではなく、疾患そのものが減っていることも大きな要因と考えられている。
それぞれのデータには複数の要因が関与しており、単純には比較できない。それでも、以前から言っていることだが、「医療の本質」について改めて考える好機ではないだろうか。さらに言わせてもらえば、専門家と呼ばれている医師達ほど、建前ばかりで本音を語らない。
引用
第34回 コロナ禍の意外な恩恵？ インフル・喘息大幅減、受診抑制も体調変化なし…
萬田 桃 氏
Care Net 公開日：2020/11/25
2020-11-25 21:37
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新型コロナ騒ぎが女性・子供・青年の健康に対する危機を招く [らくがき]
世界的なパンデミックとは言え、その必要以上の過剰な反応によって、本質的な医療サービスから資源を転用してしまい悪い状況をさらに悪化させている。この騒ぎの以前から、女性と子供の命を救うための、グローバル戦略に向けた世界的な進歩は約20%遅れていた。
極論と批判されるかも知れないが、はっきり言って、新型コロナに感染しているかどうかなど、たいした問題ではない。重症者だけを適切に治療すれば済むこと。季節性のインフルや風邪程度の扱いで十分だ。毎日毎日、役にも立たない、専門家を名乗る連中がくだらない話を得意げに話している。
ロックダウン中の母体保健サービスへのアクセスにおける制約は、医療従事者がマタニティサービスからCOVID-19ユニットに転用されることによって複雑化している。妊娠中の女性、新生児、幼児、および青年に対するCOVID-19応答による直接的および間接的な影響はあまりにも大き過ぎる。多くの国で、これらの人々への保健サービスと、社会的財政的支援が不足している。
HIV検査や中絶後のケアを含む性および生殖医療サービスの大量閉鎖と、避妊薬を含む供給不足が起きている。避妊薬の使用の10%減少は、1年間で1,500万人の意図しない妊娠につながる可能性がある。
予防接種キャンペーンは中止され、推定1,350万人の子供たちが命にかかわる病気から保護されていない。妊婦と幼児の死亡は,パンデミックなしで予想されていたものに比べて8-45%増加する可能性がある。
学校閉鎖によって、3億7000万人の子供たちが学校給食を食べられない。青年は社会的孤立と精神衛生上の問題に苦しんでいる。家庭内暴力が増加しており、ロックダウンの3ヶ月ごとに、さらに1,500万件のジェンダーに基づく暴力が予想され、推定7,100万人が極度の貧困に追い込まれる可能性がある。
「新型」という言葉に踊らされて過剰に怯え、本質的に重要な事を忘れている。重要なのは説明責任。世界の指導者は、普遍的な健康保険へのコミットメントを果たさなければならない。
出典文献
A crisis of accountability for women's, children's, and adolescents' health
Joy Phumaphi, Elizabeth Mason, Nicholas Kojo Alipui, et al.,
The Lancet, Published:July 12, 2020•DOI:https://doi.org/10.1016/S0140-6736(20)31520-8•
追伸
世界が驚愕する日本の自殺者数の多さ
今年の自殺者数が、既に17,000人を超え（11月）、10月だけで2153人になった。この10月の死亡数だけで、新型コロナウイルスによるこれまでの死亡数の合計よりも多い。このうち、女性が占める割合は30％で、80％上昇している。
極論と批判されるかも知れないが、はっきり言って、新型コロナに感染しているかどうかなど、たいした問題ではない。重症者だけを適切に治療すれば済むこと。季節性のインフルや風邪程度の扱いで十分だ。毎日毎日、役にも立たない、専門家を名乗る連中がくだらない話を得意げに話している。
ロックダウン中の母体保健サービスへのアクセスにおける制約は、医療従事者がマタニティサービスからCOVID-19ユニットに転用されることによって複雑化している。妊娠中の女性、新生児、幼児、および青年に対するCOVID-19応答による直接的および間接的な影響はあまりにも大き過ぎる。多くの国で、これらの人々への保健サービスと、社会的財政的支援が不足している。
HIV検査や中絶後のケアを含む性および生殖医療サービスの大量閉鎖と、避妊薬を含む供給不足が起きている。避妊薬の使用の10%減少は、1年間で1,500万人の意図しない妊娠につながる可能性がある。
予防接種キャンペーンは中止され、推定1,350万人の子供たちが命にかかわる病気から保護されていない。妊婦と幼児の死亡は,パンデミックなしで予想されていたものに比べて8-45%増加する可能性がある。
学校閉鎖によって、3億7000万人の子供たちが学校給食を食べられない。青年は社会的孤立と精神衛生上の問題に苦しんでいる。家庭内暴力が増加しており、ロックダウンの3ヶ月ごとに、さらに1,500万件のジェンダーに基づく暴力が予想され、推定7,100万人が極度の貧困に追い込まれる可能性がある。
「新型」という言葉に踊らされて過剰に怯え、本質的に重要な事を忘れている。重要なのは説明責任。世界の指導者は、普遍的な健康保険へのコミットメントを果たさなければならない。
出典文献
A crisis of accountability for women's, children's, and adolescents' health
Joy Phumaphi, Elizabeth Mason, Nicholas Kojo Alipui, et al.,
The Lancet, Published:July 12, 2020•DOI:https://doi.org/10.1016/S0140-6736(20)31520-8•
追伸
世界が驚愕する日本の自殺者数の多さ
今年の自殺者数が、既に17,000人を超え（11月）、10月だけで2153人になった。この10月の死亡数だけで、新型コロナウイルスによるこれまでの死亡数の合計よりも多い。このうち、女性が占める割合は30％で、80％上昇している。
2020-07-15 09:21
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ウイルスがパラダイムシフトを引き起こすか [らくがき]
仕事に対する意識も大きく変わることだろう。これを契機として、「働き方改革」などという些末なことではなく、正しい方向にパラダイムシフトすることを願うのだが。
職員の体調管理については緊張感をもって常識的に対応するという、ごく当たり前のことを遵守することが如何に重要かを社会全体が改めて認識したことだろう。
先ず、「発熱のある人は必ず休む」が当然のことになる。日々職員の体調管理に気を配り、発熱のある職員は問答無用で休ませるという対応が管理職の責務となる。
体調不良でも頑張るような、猛烈社員はヒーローではなく迷惑な存在となる。さらに、企業や周囲のスタッフも人手不足を理由に勤務を強要しない。今回の経験から、実際には、そんな状況でも現場はなんとか回っていくことが多くの職場でも認識されたようだ。
また、病気や病院に対する認識もようやく変わり始めた。例えば、風邪が完治するには一週間を必要とし、これより早く治ることはない。本来、この世には存在しない「風邪薬」なのだが、「総合感冒薬」などと称して病院から処方され、薬局でも売られている。薬品に入っている消炎鎮痛剤は熱を下げて痛みを軽減させるが、免疫を抑制し抗体産生を妨害して回復を遅らせる。
何れの製品にも必ず入っている「カフェイン」は、脳を興奮させて「だるさ」や「疲労感」をごまかすためのもの。しかし、風邪の回復を遅らせ、疲労回復にも逆効果となることが医学的に検証されている。
風邪薬は、極端な発熱を下げることや頭痛などの不快感を和らげるなど一定の効用はある。しかし、風邪そのものを回復させる効果は無い。むしろ、いたずらに飲み過ぎれば有害なのだが、医薬品メーカも医師もそのような真実はうやむやにして患者には伝えないし、医薬品メーカーは決して認めはしないだろう。
多くの人が、ちょっと熱があるとか、喉が痛い程度のことで病院を受診する。何らかの感染症のリスクのあることも考えず、わざわざ危険な病院へ行き、効果の無い風邪薬を処方してもらうことを希望する。これは無知が原因である。これに対し、イギリスなどでは、通常、風邪程度で病院などへは行かないし、行けば医師に怒られる。
風邪程度では病院へ行かないことが常識となるかは、日本人の民度にかかっている。そのことが、感染症を減少させ、無駄な薬品の消費も削減して、膨大な医療費の抑制に貢献できる。今こそ、医療に関する市民の認識に対する考え方を改める良い機会だと思う。
いやもっと重要なのは、医療全体を考え直すことだ。治療行為の中身を精査し、必要がない、あるいはむしろ有害な治療の氾濫を是正するためのパラダイムシフトを起こす絶好の機会だ。
職員の体調管理については緊張感をもって常識的に対応するという、ごく当たり前のことを遵守することが如何に重要かを社会全体が改めて認識したことだろう。
先ず、「発熱のある人は必ず休む」が当然のことになる。日々職員の体調管理に気を配り、発熱のある職員は問答無用で休ませるという対応が管理職の責務となる。
体調不良でも頑張るような、猛烈社員はヒーローではなく迷惑な存在となる。さらに、企業や周囲のスタッフも人手不足を理由に勤務を強要しない。今回の経験から、実際には、そんな状況でも現場はなんとか回っていくことが多くの職場でも認識されたようだ。
また、病気や病院に対する認識もようやく変わり始めた。例えば、風邪が完治するには一週間を必要とし、これより早く治ることはない。本来、この世には存在しない「風邪薬」なのだが、「総合感冒薬」などと称して病院から処方され、薬局でも売られている。薬品に入っている消炎鎮痛剤は熱を下げて痛みを軽減させるが、免疫を抑制し抗体産生を妨害して回復を遅らせる。
何れの製品にも必ず入っている「カフェイン」は、脳を興奮させて「だるさ」や「疲労感」をごまかすためのもの。しかし、風邪の回復を遅らせ、疲労回復にも逆効果となることが医学的に検証されている。
風邪薬は、極端な発熱を下げることや頭痛などの不快感を和らげるなど一定の効用はある。しかし、風邪そのものを回復させる効果は無い。むしろ、いたずらに飲み過ぎれば有害なのだが、医薬品メーカも医師もそのような真実はうやむやにして患者には伝えないし、医薬品メーカーは決して認めはしないだろう。
多くの人が、ちょっと熱があるとか、喉が痛い程度のことで病院を受診する。何らかの感染症のリスクのあることも考えず、わざわざ危険な病院へ行き、効果の無い風邪薬を処方してもらうことを希望する。これは無知が原因である。これに対し、イギリスなどでは、通常、風邪程度で病院などへは行かないし、行けば医師に怒られる。
風邪程度では病院へ行かないことが常識となるかは、日本人の民度にかかっている。そのことが、感染症を減少させ、無駄な薬品の消費も削減して、膨大な医療費の抑制に貢献できる。今こそ、医療に関する市民の認識に対する考え方を改める良い機会だと思う。
いやもっと重要なのは、医療全体を考え直すことだ。治療行為の中身を精査し、必要がない、あるいはむしろ有害な治療の氾濫を是正するためのパラダイムシフトを起こす絶好の機会だ。
2020-04-14 09:35
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Covid-19によるパンデミックはパラダイムシフトの契機となるか [らくがき]
過去に起きたパンデミックや寒冷化など、世界的規模の大惨事はいずれもパラダイムシフトを引き起こした。今回の事件は、「社会資本」とは何か、その概念を問い直す契機になると思われる。
「全ての国民が安楽に暮らせる」こと、これを達成させることこそ国家・政治家の唯一の使命であり、存在する意義だと考えるが、ごく当たり前のこのことを政治家は認識していない。同時に、国民にも本来の意味における「公共精神」が求められている。
それは、権威主義による抑圧的な公共ではなく、協働型コモンズへの移行であると思われる。現時点において、共有型経済こそが、グローバル経済の歪みを是正して民主化し、生態系に優しい持続可能な社会を築ける体制ではないだろうか。実のところ、、日本における、「失われた何十年」と呼ばれる苦境はグローバル化の中で起きた事である。世界経済の仕組みは専門外だが、日本はそもそもグローバル化に向いていない国家・国民であり、江戸時代のような「自給自足(循環型)」社会に向いているため、「協働型コモンズ」は案外容易く受け入れられるのではないだろうか？
大仰な軍隊もマクロな経済指標もウイルスによる混乱には無力。「見えない敵に対する恐怖」によって都市は封鎖され、経済活動もストップしてしまう。G7などと称して、世界をリードする先進国・巨大国家の何ともろい事か。
恐らく、今回のパンデミックを契機にEUは分裂し消滅するだろう。EUがやったことは、規制によって各国政府の迅速な対応を妨害し、イタリアやスペインが求める「コロナ債」による資金調達を拒否して両国を救おうとしなかった。EUにとって最も重要な事は、本部組織の権力の維持であり、そのために、毎日作られる法律を各国に押しつけているだけだ。以前から、その権威主義への根深い不満は相当鬱積していたであろうし、今回の騒動でEU加盟国は目覚めるだろう。
WHOが如何に無能な組織かは、今回の無様さで世界の人々も認識したことだろう。そもそも、WHOに医学の専門家などはいないのであり、専門的に高度な決定能力などあるはずもないのだ。
アメリカも、連邦政府と州との分権体制や医療制度の欠陥を改めて露呈する結果となった。但し、突出して死亡率が高い要因として、ウイルスが変異して毒性が高くなっている可能性も考えられる。しかし、それでも近いうちに、対策などとは無関係に自然の成り行きで終息するだろう。
ニューヨークや東京など、大都市の存在意義も価値も消失するだろう。偉そうに見えても、自分の食餌すら用意できない赤ん坊と同然の存在である。東京ならではの仕事と思われていたことが、田舎暮らしを満喫しつつテレワークで済む事だと多くの人間が気づいた。本社業務などは全てオンラインで済む事であり、東京に本社を置く理由も、ステイタスでもなくなる。むしろ、そのような企業はIT化が進んでいない遅れた企業として評価されるだろう。
もはや、高額なタワーマンションに住む理由も、何時間もかけて、感染が心配される満員電車で通勤する必要など無いのだ。ごく近いうちに、東京などの大都市は無用の長物と化して地方都市の1つにすぎなくなる。都市のあり方も、人々の暮らし方も変化していくことだろう。ビルのほぼ全てが、地下に変電設備を設置していることは水没による大きなリスクを負っている。いや、東京の危険性はそれだけではない。この都市には地下施設が多すぎる。一度水没すれば都市機能は麻痺し、復旧はほとんど不可能だろう。また、お台場などの埋め立て地は、高潮や津波に対する対策は全くされておらずあまりに無防備だ。恐らく近い将来、この危惧は現実のものとなるだろう。
オリンピックもIOCの本質も、その正体が露呈した。今更のことではあるが、全てが中心にある組織や企業の利益と権威のために存在していることが、今回の顛末で世界中の人々も再認識したはずだ。IOCも現在のオリンピックもいらない。創始者であるクーベルタン本人も、晩年に言っている。「私があと50年生きたら、オリンピックを中止させるだろう」、と。
先々週だったか、一時落ち込んだ日本の株価が2日連続して1000円以上値上がりした。その後若干の乱高下を繰り返すも大きくは値下がりしていない。暴落するはずの時期に、この異常と思える株価は、結局のところ、日銀がETF購入などによって買い支えしているからだ。しかしそれは、いずれ日銀自体の破綻を意味する。人々は、資産構成を変化させようとしている。政府は小出しに経済対策を打ち出しているが、お仲間への手厚い援助か人気取り程度で、日本経済が直面している問題の解決には無力だろう。しかし、株価などはどうでも良いことである。クルーグマン先生も言っているように、株価と実体経済には何の関連性も無い。
但し、危惧する点もある。それは、GAFAに代表されるIT企業が今回のコロナショックに乗じてさらに拡大すること。リーマンショック後、その反省から起きた、株主偏重から、従業員や地域社会を重視する「ステークホールダー資本主義」への意識転換が、再び逆行して価値観の衝突が起こる可能性がある。
もう一つ。この機会に、人類は宗教から卒業できないものだろうか。ウイルス感染を恐れ、教会でミサが中止されたり、日本では各地のお祭りが中止となっている。神を運んで練り歩く神輿は様々な疫を打ち払うはずだが？。万物の頂点に立つ神々も、ウイルスには勝てないらしい。その矛盾に誰も気づかないのであろうか。
もういいかげんで、宗教の愚かさに気づき、宗教がなくなれば、この世界の多くの戦争もなくなるだろうに、、。
文明も生命も、使用できるエネルギーと情報量の増大を動機として進化してきた。この「増大させたい」という欲望は、企業・国家の拡大主義・覇権主義にも内在する、なにやら本能めいた性癖のように感じられる。人類に知性があるならば、個人および社会全体にとって何が重要なのかを問い直す時期であると思う。
「全ての国民が安楽に暮らせる」こと、これを達成させることこそ国家・政治家の唯一の使命であり、存在する意義だと考えるが、ごく当たり前のこのことを政治家は認識していない。同時に、国民にも本来の意味における「公共精神」が求められている。
それは、権威主義による抑圧的な公共ではなく、協働型コモンズへの移行であると思われる。現時点において、共有型経済こそが、グローバル経済の歪みを是正して民主化し、生態系に優しい持続可能な社会を築ける体制ではないだろうか。実のところ、、日本における、「失われた何十年」と呼ばれる苦境はグローバル化の中で起きた事である。世界経済の仕組みは専門外だが、日本はそもそもグローバル化に向いていない国家・国民であり、江戸時代のような「自給自足(循環型)」社会に向いているため、「協働型コモンズ」は案外容易く受け入れられるのではないだろうか？
大仰な軍隊もマクロな経済指標もウイルスによる混乱には無力。「見えない敵に対する恐怖」によって都市は封鎖され、経済活動もストップしてしまう。G7などと称して、世界をリードする先進国・巨大国家の何ともろい事か。
恐らく、今回のパンデミックを契機にEUは分裂し消滅するだろう。EUがやったことは、規制によって各国政府の迅速な対応を妨害し、イタリアやスペインが求める「コロナ債」による資金調達を拒否して両国を救おうとしなかった。EUにとって最も重要な事は、本部組織の権力の維持であり、そのために、毎日作られる法律を各国に押しつけているだけだ。以前から、その権威主義への根深い不満は相当鬱積していたであろうし、今回の騒動でEU加盟国は目覚めるだろう。
WHOが如何に無能な組織かは、今回の無様さで世界の人々も認識したことだろう。そもそも、WHOに医学の専門家などはいないのであり、専門的に高度な決定能力などあるはずもないのだ。
アメリカも、連邦政府と州との分権体制や医療制度の欠陥を改めて露呈する結果となった。但し、突出して死亡率が高い要因として、ウイルスが変異して毒性が高くなっている可能性も考えられる。しかし、それでも近いうちに、対策などとは無関係に自然の成り行きで終息するだろう。
ニューヨークや東京など、大都市の存在意義も価値も消失するだろう。偉そうに見えても、自分の食餌すら用意できない赤ん坊と同然の存在である。東京ならではの仕事と思われていたことが、田舎暮らしを満喫しつつテレワークで済む事だと多くの人間が気づいた。本社業務などは全てオンラインで済む事であり、東京に本社を置く理由も、ステイタスでもなくなる。むしろ、そのような企業はIT化が進んでいない遅れた企業として評価されるだろう。
もはや、高額なタワーマンションに住む理由も、何時間もかけて、感染が心配される満員電車で通勤する必要など無いのだ。ごく近いうちに、東京などの大都市は無用の長物と化して地方都市の1つにすぎなくなる。都市のあり方も、人々の暮らし方も変化していくことだろう。ビルのほぼ全てが、地下に変電設備を設置していることは水没による大きなリスクを負っている。いや、東京の危険性はそれだけではない。この都市には地下施設が多すぎる。一度水没すれば都市機能は麻痺し、復旧はほとんど不可能だろう。また、お台場などの埋め立て地は、高潮や津波に対する対策は全くされておらずあまりに無防備だ。恐らく近い将来、この危惧は現実のものとなるだろう。
オリンピックもIOCの本質も、その正体が露呈した。今更のことではあるが、全てが中心にある組織や企業の利益と権威のために存在していることが、今回の顛末で世界中の人々も再認識したはずだ。IOCも現在のオリンピックもいらない。創始者であるクーベルタン本人も、晩年に言っている。「私があと50年生きたら、オリンピックを中止させるだろう」、と。
先々週だったか、一時落ち込んだ日本の株価が2日連続して1000円以上値上がりした。その後若干の乱高下を繰り返すも大きくは値下がりしていない。暴落するはずの時期に、この異常と思える株価は、結局のところ、日銀がETF購入などによって買い支えしているからだ。しかしそれは、いずれ日銀自体の破綻を意味する。人々は、資産構成を変化させようとしている。政府は小出しに経済対策を打ち出しているが、お仲間への手厚い援助か人気取り程度で、日本経済が直面している問題の解決には無力だろう。しかし、株価などはどうでも良いことである。クルーグマン先生も言っているように、株価と実体経済には何の関連性も無い。
但し、危惧する点もある。それは、GAFAに代表されるIT企業が今回のコロナショックに乗じてさらに拡大すること。リーマンショック後、その反省から起きた、株主偏重から、従業員や地域社会を重視する「ステークホールダー資本主義」への意識転換が、再び逆行して価値観の衝突が起こる可能性がある。
もう一つ。この機会に、人類は宗教から卒業できないものだろうか。ウイルス感染を恐れ、教会でミサが中止されたり、日本では各地のお祭りが中止となっている。神を運んで練り歩く神輿は様々な疫を打ち払うはずだが？。万物の頂点に立つ神々も、ウイルスには勝てないらしい。その矛盾に誰も気づかないのであろうか。
もういいかげんで、宗教の愚かさに気づき、宗教がなくなれば、この世界の多くの戦争もなくなるだろうに、、。
文明も生命も、使用できるエネルギーと情報量の増大を動機として進化してきた。この「増大させたい」という欲望は、企業・国家の拡大主義・覇権主義にも内在する、なにやら本能めいた性癖のように感じられる。人類に知性があるならば、個人および社会全体にとって何が重要なのかを問い直す時期であると思う。
2020-04-05 13:34
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「池の水ぜんぶ抜く」という番組に見る在来種原理主義 [らくがき]
この番組を見ている人たちは、生き物を大量に虐殺することに何ら躊躇もせず、池の中を踏み荒らしながら捕獲を楽しむ子供たちの姿に何を思うのであろうか。
彼らは、今、大量に乱雑に捕獲している生き物たちが、直後には殺処分されることを認識していても、罪悪感は一切感じていないようだ。いや、むしろ大騒ぎして楽しんでいるように見える。聞くところによれば、何処かの都知事も一緒になって胴長姿を披露していたらしい。如何にも、この人がやりそうなことだ。
生態系を乱す、「悪者外来種」を駆除する正義の活動と思っているのだろうが、その意識には、人間は偉いのだという驕りを感じる。
「外来種=悪」の、外来種の「外来」とはいつの時代を基準としているのだろうか。逆に、「在来」とはいつの時代を基準とするのか。例えば、日本人と一口にくくってみても、厳密に、人種としての日本人を定義することなどは不可能。縄文人を日本の在来種とし、弥生人は外来種とでも呼ぶのか。縄文人も弥生人にしても、DNAを見れば、ヨーロッパを含め多くの人種が混じっている。
外来種は全て排除せよと言うのであれば、我々が食べているほとんどの野菜も対象となる。イネもまた、外来種であり、米は生産すべきではないということになる。（一応、明治時代以後に海外より国内に入ってきた生物を外来種と呼ぶそうだが、、、。）
生態系を保護して乱さないという理念には賛成するが、生態系は複雑であり、偏見による行き過ぎは逆に生態系を乱す可能性もある。例え、人が運び込んだ生き物であったとしても、それもまた現在の自然の姿だとも言える。
学者の意見として、在来種と外来種との交雑によって、両親種をしのぐ雑種が形成されて（侵略性の獲得）在来種が駆逐されることが問題視されている。しかしこの現象は、交雑による新たな遺伝子型の創出によって遺伝的多様性と適応度が向上し、雑種強勢ないしは劣勢な遺伝子の発現を抑制する結果、種の生存にとっては有利に働く側面もある。
個体数が減少した種では、遺伝的多様性の低下や近況弱勢によって適応度が低下している。これらの種の減少には理由があるはずである。自然の摂理と言える絶滅を、人為的な介入によって保護して回復させようとする行為に意義があるとは考えられない。
さらに、固有種を守ると言いつつ、一方では、この様な希少種救済の手段として他個体群からの個体導入による遺伝的改善が保全生物学で行われることがある。しかしこれは、自ら、国内外来種を創出しているのであって、全く以て勝手な理屈と言うしか無い。
そもそも、厳密な意味において生態系に固有種などは無く、固定的な「在来種」などは幻想に過ぎない。生態系は時代の移り変わりとともに変化するもの。その時々の、人間の勝手な解釈や都合で安易に介入すべきではない。
番組の中で駆除されていたアメリカザリガニなどは、私の子供の頃にはごく普通に近所の川に住んでいた。その起源が、アメリカから観賞用に輸入されたものであったとしても、とっくの昔から、何事も無く日本の環境の中に溶け込んで生きてきた。外来種とは言え、これらの生き物たちには何も罪は無い。私には、この人達は「在来種原理主義者」に見える。
むしろ、何も恥じることなく世界一ペットを大量に輸入し、平気で捨て去る。この国の人間にこそ重大な過失がある。動物たちの悲劇を救うには、ペットショップに対する厳重な規制と、飼い主への啓発および何らかの法規制こそが必要であり、急務であると言いたい。
私は、この番組は一回だけ数分見ただけなので、誤解や偏見もあるかと思う。有益な面もあったのかも知れない。しかし、慎重に執り行うべきであり、この様に、イベント化して騒がしく行うことではないと思う。
彼らは、今、大量に乱雑に捕獲している生き物たちが、直後には殺処分されることを認識していても、罪悪感は一切感じていないようだ。いや、むしろ大騒ぎして楽しんでいるように見える。聞くところによれば、何処かの都知事も一緒になって胴長姿を披露していたらしい。如何にも、この人がやりそうなことだ。
生態系を乱す、「悪者外来種」を駆除する正義の活動と思っているのだろうが、その意識には、人間は偉いのだという驕りを感じる。
「外来種=悪」の、外来種の「外来」とはいつの時代を基準としているのだろうか。逆に、「在来」とはいつの時代を基準とするのか。例えば、日本人と一口にくくってみても、厳密に、人種としての日本人を定義することなどは不可能。縄文人を日本の在来種とし、弥生人は外来種とでも呼ぶのか。縄文人も弥生人にしても、DNAを見れば、ヨーロッパを含め多くの人種が混じっている。
外来種は全て排除せよと言うのであれば、我々が食べているほとんどの野菜も対象となる。イネもまた、外来種であり、米は生産すべきではないということになる。（一応、明治時代以後に海外より国内に入ってきた生物を外来種と呼ぶそうだが、、、。）
生態系を保護して乱さないという理念には賛成するが、生態系は複雑であり、偏見による行き過ぎは逆に生態系を乱す可能性もある。例え、人が運び込んだ生き物であったとしても、それもまた現在の自然の姿だとも言える。
学者の意見として、在来種と外来種との交雑によって、両親種をしのぐ雑種が形成されて（侵略性の獲得）在来種が駆逐されることが問題視されている。しかしこの現象は、交雑による新たな遺伝子型の創出によって遺伝的多様性と適応度が向上し、雑種強勢ないしは劣勢な遺伝子の発現を抑制する結果、種の生存にとっては有利に働く側面もある。
個体数が減少した種では、遺伝的多様性の低下や近況弱勢によって適応度が低下している。これらの種の減少には理由があるはずである。自然の摂理と言える絶滅を、人為的な介入によって保護して回復させようとする行為に意義があるとは考えられない。
さらに、固有種を守ると言いつつ、一方では、この様な希少種救済の手段として他個体群からの個体導入による遺伝的改善が保全生物学で行われることがある。しかしこれは、自ら、国内外来種を創出しているのであって、全く以て勝手な理屈と言うしか無い。
そもそも、厳密な意味において生態系に固有種などは無く、固定的な「在来種」などは幻想に過ぎない。生態系は時代の移り変わりとともに変化するもの。その時々の、人間の勝手な解釈や都合で安易に介入すべきではない。
番組の中で駆除されていたアメリカザリガニなどは、私の子供の頃にはごく普通に近所の川に住んでいた。その起源が、アメリカから観賞用に輸入されたものであったとしても、とっくの昔から、何事も無く日本の環境の中に溶け込んで生きてきた。外来種とは言え、これらの生き物たちには何も罪は無い。私には、この人達は「在来種原理主義者」に見える。
むしろ、何も恥じることなく世界一ペットを大量に輸入し、平気で捨て去る。この国の人間にこそ重大な過失がある。動物たちの悲劇を救うには、ペットショップに対する厳重な規制と、飼い主への啓発および何らかの法規制こそが必要であり、急務であると言いたい。
私は、この番組は一回だけ数分見ただけなので、誤解や偏見もあるかと思う。有益な面もあったのかも知れない。しかし、慎重に執り行うべきであり、この様に、イベント化して騒がしく行うことではないと思う。
2018-08-10 18:52
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アメリカでは女性の自殺率が16年間で50％上昇 [らくがき]
全米保健統計センター（National Center for Health Statistics；NCHS)の報告によれば、女性の自殺率が2000年から2016年にかけて50％上昇し、年齢調整自殺率全体では30％増加。
女性の自殺率が最も高い年齢層は45-64歳で、2000年の10万人当たり6.2人から2016年には9.9人に増加した。
男性では、2000年から2016年にかけて全体的に21％上昇し、毎年平均2％程度上昇した。
2000年以降2016年にかけて、自殺率は毎年2％上昇。過去10年間、自殺は、すべての年齢において、死亡原因の第10位にランクされている。
自殺の方法は、10歳から14歳の女子では70％が窒息（懸垂、または酸素の制限）によるものであった。
15歳以上の全体では、銃器によるものが圧倒的に高く、
15-24歳：51％
25-44 ：48％
45-64 ：55％
65-74 ：74％
75歳＜：81％
であった。
自殺が異常に多いことと、銃社会であることがこの結果にも表れている。
引用文献
Suicide rates in the United States continue to increase
Hedegaard H, et al.,
National Center for Health Statistics Data Brief 2018; No. 309.
女性の自殺率が最も高い年齢層は45-64歳で、2000年の10万人当たり6.2人から2016年には9.9人に増加した。
男性では、2000年から2016年にかけて全体的に21％上昇し、毎年平均2％程度上昇した。
2000年以降2016年にかけて、自殺率は毎年2％上昇。過去10年間、自殺は、すべての年齢において、死亡原因の第10位にランクされている。
自殺の方法は、10歳から14歳の女子では70％が窒息（懸垂、または酸素の制限）によるものであった。
15歳以上の全体では、銃器によるものが圧倒的に高く、
15-24歳：51％
25-44 ：48％
45-64 ：55％
65-74 ：74％
75歳＜：81％
であった。
自殺が異常に多いことと、銃社会であることがこの結果にも表れている。
引用文献
Suicide rates in the United States continue to increase
Hedegaard H, et al.,
National Center for Health Statistics Data Brief 2018; No. 309.
2018-06-14 15:39
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